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非財務情報

VISION2030の重要指標であるデジタルクリエイター数などの主要非財務指標数値の推移等を公表しています。

VISION2030達成に向けた非財務指標

大分類 小分類 2020年3月期
(2020年3月31日時点)
2021年3月期
(2021年3月31日時点)
VISION2030 ソーシャルクリエイター数(※2) ―(※1) 2,484人
ソーシャルエンゲージメント総量(※3) 69,625,004
連結 デジタルクリエイター数 1,133人 1,306人
連結 社員数 1,244人 1,476人
CV1.6 基準年収の金額及び上昇率(2020年3月期比) 4,989,600円 5,342,050円(+7.1%)
Change8090 売上全体に占めるWeb運用以外の領域の比率 17.4%
1S1A Share数(累計)(※4) 1,015
Action数(累計)(※5) 283
SGA Social Good Action数(累計) 12個
人材ポートフォリオ 女性社員比率 41.8% 43.0%
就業場所地方比率 23.9% 26.1%
  • 表中における「―」は未集計を表しています。
  • 「ソーシャルクリエイター」とは自らの意思をもって、社会課題の解決を図ろうとするクリエイター志向の高い人材を指します。学生・クライアント同業他社等、社会課題解決プログラムに参加し、プロジェクト型課題に対してクリエイティブスキルを用いてアウトプット実績のある人が計測対象となります。
  • 「ソーシャルエンゲージメント総量」は、解決する社会課題が明確(SDGsと紐づいている)かつ定量的に提示できる施策を実施した案件における、創出したビジネス成果(コンバージョン比較、ブランドリフトなど)を計測したものです。
  • Share数とは、ソーシャルクリエイターの輩出・育成を促すことを目的とし、メンバーズグループ社員がブログ発信やイベント登壇などの情報発信を通じてクリエイターとしての知見を社外へ発信した回数を指します。
  • Action数とは、ソーシャルクリエイターの輩出・育成を促すことを目的とし、メンバーズグループ社員が学生やクライアントを対象とした講座を実施もしくは登壇するなど、社外の団体へ教育活動を行った回数を指します。

その他の非財務指標

大分類 小分類 2020年3月期
(2020年3月31日時点)
2021年3月期
(2021年3月31日時点)
ガバナンス 社外取締役の割合 66.7% 66.7%
事業関連指標 連結 稼働率(累計) 86.6% 83.0%
連結 一人あたり付加価値売上高(※6) 745,784円 747,392円
EMC事業 EMC社数 50社 47社
EMC事業 一人あたり付加価値売上高 907,093円 863,237円
PGT事業(※7)取引社数 98社 176社
PGT事業 カンパニー数 5社 10社
PGT事業 一人あたり付加価値売上高 535,578円 572,897円
採用・人材育成 新卒採用数(※8) 173人 236人
教育投資額 203百万円 235百万円
連結付加価値売上高に占める教育投資額の割合 2.1% 2.1%
社内教育(CCDLab.)年間実施講座数 220件 184件
社内教育(CCDLab.)年間のべ参加人数 5,795人 6,865人
ミッション・ビジョン研修受講率 100%
連結 離職率(※9) 10.2% 6.5%
働き方改革 月平均残業時間(※10) 15.5時間 12.9時間
有給休暇取得率 79.5% 70.5%
ダイバーシティ 女性比率(執行役員) 11.1% 14.3%
女性比率(管理職) 28.1% 29.0%

※6 月額1人あたり付加価値売上高=累計付加価値売上高÷期中平均人数
※7 2021年4月より「PGT(Product Growth Team)事業」に名称を変更しており、2021年3月期までは「デジタル人材事業」となります。
※8 該当期の4月1日に入社する新卒社員の数を表しています。(例:2020年3月期:2019年4月入社新卒社員数)
※9 離職率は期中の平均社員数に基づき算出しています。
※10 2020年3月期の月平均残業時間はメンバーズ単体の実績となります。

関連リンク

VISION2030
VISION2030(ミッションを実現するための2030年の目指す姿)と、その実現に向けた戦略を策定し、2020年5月8日に「VISION2030」として発表しています。

Social Good Action +100プロジェクトサイト
VISION2020に向けて実行した災害復興支援やCSV普及啓蒙活動の延長線上として、広く社員から地球の持続可能性を高める取り組みに関するアイデアを募り、採用されたアイデアを全員で実現します。
災害復興支援、働き方改革、地域活性化、気候変動対策の取り組み等をはじめ、2030年までに100個のアイデアを実現することを目指します。