広告文を作成する際、検索ワードを盛り込んだりインサーション機能を使用したりることもあると思いますが、今回はさらに他社広告と差をつけるためのポイントをいくつかご紹介したいと思います。

地名、駅名などのキーワードに関連した広告文の場合、タイトル、説明文にその地名を含めた広告文を作成することが多いと思います。しかし、実際に検索をしてみると他社の出稿も同様の手法を使用しており逆に目立たない場合もあります。
その場合は、記号などを使って更に工夫してみましょう。

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タイトル文を作成する場合、サービスやサイトの説明などを記載することもあると思いますが、ユーザーに対して疑問を投げかけたり興味を持ってもらえるような表記にすることで目立つ広告を作成することも可能です。

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タイトル説明文を作成の際は、基本を押さえることも大事ですが、他社の出稿状況も踏まえて作成することも大事なポイントになります。

モバイル向け検索連動型広告ではPCよりも少ない数しか表示されません。
しかも、1ページ目への掲載枠も限られているため、順位が下がるとクリック率が下がり、特に2ページ目以降の掲載になるとクリック数は激減します。
そのため、順位の確認はPCよりもさらに重要です。順位の確認と修正は、次の手順を繰り返します。

1. 獲得数、コンバージョン率などをもとに、キーワードごとに順位チェックの頻度を決定する
2. キーワードレポートで、掲載順位、表示回数、クリック率を確認する
3. 順位が変動し、表示回数、クリック率が変化したキーワードは、過去の順位でのコンバージョン率をもとに適正な獲得単価になるように入札を変更する
4. 変更後、コンバージョン率を確認し、必要であれば再び変更する

順位変動がないのにクリック率やコンバージョン率が変動した場合は、次のような原因が考えられます。

• 競合が説明文を変更したため、ユーザーを奪われた
• 季節変動、マス媒体での広告や情報によるユーザー心理の変化
• そもそもキーワードの対象となるユーザーが限られていて、すでに刈り取ってしまった

この場合は、キーワードの追加や説明文の修正などで対応します。

モバイルリスティングはPCと比較すると掲載枠が少ない分、こまめな対応が必要になります。

リスティング広告の施策領域は1.キーワード2.広告文3.ランディングページです。
つまりどんなキーワードを検索したユーザーに対して、どんな広告で興味を引き、どんなランディングページで納得させコンバージョンまで導くのかということにつきます。
「1.～3.までのシナリオをどう組み立てるのか」がリスティング広告におけるプランニングとなります。
実はこのシナリオというのは非常に重要です。

たとえば、"安い家具"と検索してきたユーザーに対して、「安い家具あります」という広告を見せるのはとても有効だと考えます。
ところがいざクリックしてみると、遷移したランディングページには安さに関する情報がどこにもなかったりする場合があります。

これではいかに質のいいユーザーをサイトに呼び込んでいても多くの場合直帰、もしくは数ページ離脱してしまっている可能性が高いでしょう。

1.（安い家具ないかなあ？）→2.（お、ここの家具は安いのか）→3.（うん、確かに安い！しかもデザインも悪くないな）
非常に単純な例ではありますが、このようなシナリオを実現させることがコンバージョンへの近道といえます。
では、単に"家具"とだけ検索したユーザーにはどのようなシナリオを提起すればよいのでしょうか。

ビッグワードと呼ばれる、1語で構成されるキーワードからはユーザーのニーズを読み取ることが困難です。
先ほどの例でいえば"家具"を探しているユーザーのうちの“安い家具”を探しているユーザーということが検索キーワードから読み取ることができるので、広告やコンテンツもそこに焦点を当てて組み立てていくことが可能でした。
"家具"とだけ検索したユーザーの目的は安い家具なのか、おしゃれな家具なのか、あるいは丈夫な家具なのかキーワードからは読み取ることができません。

そのような理由から、多くの場合ビッグワードのランディングページをサイトのTOP、もしくは商品カテゴリーのTOPへ設定されている方が多いかもしれません。

これはこれで間違いではないのですが、さらにコンバージョンを増やすのであれば、レコメンデーションツールなどでコンテンツの出しわけを行うとよいでしょう。
異なる訴求のコンテンツをローテンション表示でテストを重ね、仮説をもとに効果検証を行い、最適なシナリオを完成させていくのです。
ツールによってはユーザーの訪問・行動履歴から最適なコンテンツを出しわけてくれるものもあるので、用途により検討する必要があるでしょう。

今一度、自社サイトを振り返ってみましょう。
ユーザーの気持ちになって広告をクリックし、サイトへ遷移した際違和感はありませんか。
第三者に見てもらうのがよいかもしれません。
コンバージョンが伸び悩んでるなと感じたら、まずはシナリオを見直してみる必要があるでしょう。

Adwords管理画面に突如現れた、“サーチファンネル”。
すでにお気づきの方も多いかと思いますが、今まで見えにくかった「コンバージョンに至った過程」を詳細に分析することが可能になりました。

ファーストクリック分析レポートの使用例は下記になります。

最初に検索したキーワードとクリックした広告がそのままコンバージョンにつながるとは限りません。
そこで、ユーザーの興味を引く最初のきっかけとなった広告と、そのキーワードはなにかを探ることができます。

従来ならば「このキーワードは全然コンバージョンが発生しないから、削除してしまおう」と判断されるようなキーワードが、実はコンバージョンにつながるお宝キーワードであった、なんてこともありえます。

そのお宝キーワードを元に語句を増やしたり、掛け合わせワードを作成して新キーワードのテストを行ってみるのもよいでしょう。

上記はあくまで一例ですが、他にも、最初に広告をみてからコンバージョンに至るまでの時間や、コンバージョンを達成したユーザーが最後にクリックしたキーワードのレポートを出すことも可能です。

今まで見えなかったコンバージョンに至る過程をより詳細に分析することで、新たなユーザーインサイトを見つけるための手掛かりになるといいですね。

http://adwords.google.com/support/aw/bin/answer.py?hl=jp&answer=173376

Yahoo!では見ることができる「アシスト」機能ですが、Googleでもデータを閲覧することができるようになりました。

このデータによって、ビッグワードなど、直接のコンバージョンは少なくても他キーワードへのアシスト効果の高いキーワードを発掘できるようになります。

特に、検討期間が長かったり、購買単価が高い商材などは、一つのキーワードでコンバージョンをしているだけではないことが多く、複数のリスティング広告を踏んで、最終的にコンバージョンに至っているケースも多々あります。
『コンバージョンパス』にどう絡んでいるのかを検証することも大切な要素の一つと言えるでしょう。

現在の検索連動広告では、”単にコンバージョンが発生した”という理解だけではなく、結果が導きだされるまでの過程も重視していかないと、検索領域で競合に勝っていくことはますます厳しくなっていきます。

ただし、これらのデータはあくまで補助的なデータです。
アシスト数が数件しかないのに固執してしまっては本末転倒ですし、そもそも必要がないデータの場合もあります。

多くの情報の中から、着目すべきデータを取捨選択していき、自社の目標からズレがないように運用していきたいですね。

リスティング広告を出稿する際に、特定のエリアに絞って広告配信ができる地域ターゲティングの機能があります。
今回は、この地域ターゲティングについてのご紹介です。

先に挙げたように、エリア限定のサービスやプロモーションを実施する場合には地域ターゲティングを設定することで対象のエリアに絞っての広告配信が可能です。

この機能をうまく利用すれば複数の異なるエリアに対して、それぞれのエリアに合わせたサービスやキャンペーンの広告配信を、同時に行うことも可能となります。

この機能はYahoo!、Googleの両方で利用でき、エリアの指定はYahoo!では県単位レベル、Googleは市区町村レベルまで指定が可能です。

そして、この機能を利用すると実施エリアごとのレポート作成が可能となります。

例えば近畿地方に限定したプロモーションを実施した場合、滋賀県でのクリック数、京都府でのクリック数といった形で各エリアごとの結果が確認できるので、効果の良い地域、悪い地域といったこともレポート結果から判断できます。

ですので、実施したプロモーションの効果が想定外の地域で好調だった、というような結果が出る場合があるかもしれません。

このように、地域ターゲティングの機能もうまく利用して効果改善につなげていきたいですね。

いざアクセス解析をしようと決めても、あまりのツールの多さにどれを入れればいいのだろうと考えてしまうかもしれません。
ツールの種類は大きく3つに分かれますが、以下にそれぞれの特徴をまとめてみます。

サーバーログ型

サーバーや解析者のパソコンに解析ツールをインストールし、ログを集計するタイプです。

メリット

• 画像などへのアクセスも解析可能
• ログがあれば過去のデータに遡り解析できる
• 404エラーを把握できる

デメリット

• サーバーが対応していないと導入できない場合がある
• リアルタイムな解析が難しい

Webビーコン型

サイトの各ページに画像イメージで計測タグを埋め込むタイプです。

メリット

• タグを埋め込むだけで解析ができる
• リアルタイムに解析が可能
• サーバーに解析プログラムを入れられなくても導入可能

デメリット

• 解析ページにタグ埋め込む必要がある
• 画像などへのアクセスは解析できない
• 404エラーが把握できない

パケットキャプチャ型

ユーザーがパソコンからインターネットを経由してサイトにアクセスしたときの信号を解析するタイプです。

メリット

• リアルタイムに解析が可能
• 画像やFLASHなどへのアクセスも解析可能
• 複数サーバーを跨いでも処理速度が速い

デメリット

• 専用解析サーバーを導入する必要がある
• 上記の理由で初期コストが高くなりがち

たとえば無料のアクセス解析ツールとして有名なGoogleAnalyticsですが、やはり無料という魅力から、多くの人が最初に導入を検討されるかもしれません。
このツールはWebビーコン型にあたるため、解析ページにタグを埋め込む必要があります。
また、500万PV以上のサイトは解析対象外となっているところに注意しましょう（※）

同じ計測対象データでも、解析ソフトによって数値が異なる場合があります。
たとえばPV数が、Urchinでは30,000と計測されているのに対し、GoogleAnalyticsでは29,000となってるケースがあったとします。

上記の例でいうと、Urchinはサーバーログ型のため、ページを読み込む際にリクエストが送信された時点でPV数をカウントするのに対し、GoogleAnalyticsはWebビーコン型のため、ページ内に埋め込まれているタグが読み込まれた時点でPV数をカウントを行います。

たとえばユーザーがタグを読み込む前に離脱したとすると、リクエスト自体は送信されているのでUrchinではカウントしますが、GoogleAnalyticsではカウントしないこととなります。あくまで一例ですが、これが解析ソフトによって計測値に差異が生じる理由です。
もっとも、正常な計測ができていれば、数字が大きく乖離するケースは少ないためあまり気にする必要はありません。

是非自社にあったアクセスツールを探してみましょう。

※Adwords広告主は無制限

モバイルリスティング広告のプランニングは、基本的にはPCの場合と同じです。
ただし、キャリアの特性や管理画面の仕組みの違いにより、一部プランニングの方法を変える必要があります。
今回は、モバイルにおける媒体やキーワード選定のポイントをお伝えします。

PC向けの広告サービスは、GoogleとYahoo！が基本となっています。
モバイルにおいても、Googleの広告が2007年7月から「EZweb」の検索結果に配信されるようになり、数多くあった業者が淘汰されるようになって来ました。

基本的にはPCと同じく、Yahoo！、Google両媒体への出稿をお勧めします。

Yahoo！かGoogleどちらかの出稿から始める場合には、以下の理由から、Googleを実施することをお勧めします。

1. ユーザーのカバー率が高い
2. Yahoo！は完全入札制だが、Googleは品質スコアのため入札の煩雑さが幾分か少ない。

昨今、モバイルでも複数ワードの組み合わせによる検索が徐々に増加していることで、PCと同様、キーワードはロングテール化しています。

ただし、現在ユーザーの傾向としてまず単一のキーワードで検索を行い、その後複合検索を行っていくという傾向があります。 その際にいち早くユーザーにアプローチするためには、単一のビックキーワードを購入しておく必要があります。 その後、ミドルキーワード、ロングテールキーワードと広げていく方法が良いでしょう。

また、検索キーワードに関しても、略称や誤変換などはPCと比較しても割合が大きいためキーワードを部分一致で大量に購入し、バリエーションを広げていくことをお勧めします。 その後、関連性の低いキーワードを除外設定していくことで、より確度の高いユーザーに対してアプローチが可能になります。

PCとモバイルにおける特性の違いをとらえてプランニングを行うことで、モバイルリスティング広告での成果を上げましょう。

既にご存知の方も多いかと思いますが、「インタレストベース広告」という名称で、Google Adwordsに今回2つの新機能が追加されます。

ウェブサイトにアクセスしたことのあるユーザーをターゲットとして、的を絞ったメッセージを発信することができ、Googleコンテンツネットワークのサイトを閲覧するユーザーにアピールできる

ユーザーがこれまでにアクセスしたウェブページの種類に基づいて、ユーザーの興味や関心に合わせた広告を表示できる
≪抜粋：アドワーズ広告ヘルプ≫
http://adwords.google.com/support/aw/bin/topic.py?hl=jp&topic=26354

1.に関しては「ユーザーが見たページに合わせて広告を出しわけることが可能」です。
例えば主力商品（ex.デジタルカメラ）のページにタグを埋め込み、これらのページにアクセスしたユーザーに対し、その関連商品（ex.メモリーカードやデジカメプリンタ）の広告を表示させたりすることで、クロスセリングの役割を果たすことができます。

これらの新機能を活用して、売上アップにつながるよう運用改善していきましょう。

リスティング広告と言えば、いわゆる"広告文テスト"による運用改善かと思いますが、今回は改めて広告文テストを実施・検証する上での注意点をまとめてみました。

特に、テストの指標を「獲得数」にした場合陥りやすい点です。
コンバージョン数が2,3件上回っただけの広告文を勝った広告としていませんか？
統計で優位とするには、母数の確保が必要となります。
結果を急いでしまい、検証ポイントを見誤ってしまうと本末転倒です。
母数を集めた後に、率の差を見て検討しましょう。

何も変更はしていないのに、少しづつリスティングの売上が右肩下がりになってくる場合があります。
広告文テストを繰り返して勝った広告でも、そのままにしているとクリック率や獲得率が下がってくることが多いです。
ユーザーのニーズも、競合も常に変化し続けています。
長い目で見たときに、リスティング広告の成績が落ちているようでしたら広告文を見直してみましょう。

よくありがちなのが、細かすぎる点を検証ポイントとしてしまうことです。
ほとんどのユーザーは、広告文を一文字一文字しっかり読んでなどいません。
テストの検証ポイントは明確にする必要がありますが、思い切って広告文をまるごと変えてみるのも、時として必要です。
また、実施する広告グループについて無作為に実施しても時間を無駄にするだけの場合があります。
このグループは、広告文テストを実施するだけの価値があるのか？自分で判断しなければいけません。
判断基準としては前々回のコラム７５を参考にして、広告グループを成績毎に並べ替えてみるとよいかもしれません。

文字通り、数秒前に発信されたリアルタイムな情報が検索結果に表示される仕組みです。

現在のところ、

• Twitter
• マイクロブログ
• Google buzz
• 各種ニュース記事

の記事に対応しているようです。

使い方としては、通常の検索を行ったあと、”検索ツールを表示”を選択します。
そして検索ツールから"最新"を選択することで、リアルタイム検索が可能となります。

たとえば”プロ野球”と打ってみましょう。

更新の新しいものから順にニュース記事やつぶやきが検索結果に表示されます。
ニュース記事では試合の結果が、つぶやきではそれに対するコメントなどを見ることが可能です。
スニペットの右下を見ると、その情報が何分前に更新されたものかが分かります。
最も新しいものでは数秒前となっており、まさにリアルタイムな情報といえるでしょう。

さて、今回の仕組みが実装されたことで、検索エンジンへの影響はどうでしょうか。
いまのところ通常の検索結果への影響はないようです。
ただし今後つぶやきに対しての評価基準も整備され、通常の検索結果に反映されてくる可能性もありそうです。

Twitterを新たな集客手法の打ち手として活用することを検討してみるのもよいかもしれません。

リスティング出稿を開始する際、ある程度の仮説に基づいてワード選定を行うかと思いますが、何ヶ月か運用を行っていくうちに獲得効率のよいワード・悪いワードがでてくるかと思います。 そこで今回はワードを4つにランク付けし、それぞれの運用方法の見直し例を挙げたいと思います。

主に社名・商品名などの指名検索ワードに当てはまる場合が多いかと思います。
これらのキラーワードは、別キャンペーンを設け1日の予算制限がかからないようにするのが理想的です。

主にビッグワードに当てはまる場合が多いかと思います。
これらのワードは入札額引き下げで目標CPA以内に収まるように対応し、それでも採算がとれないようでしたら、ワードの一時停止をして獲得効率のよいワードに予算を振り分けたほうがよいでしょう。

主にロングテールワードに当てはまる場合が多いかと思います。
これらのお宝発掘ワードの中には、キラーワードになり得るポテンシャルを秘めたワードが含まれる場合もありますので、CPAとの兼ね合いをみながら上位掲載させてみるとよいでしょう。

コストがかかるわけではないので特に害はないだろう・・・と思い放っておくと、そのワードが属する広告グループのクリック率を下げる要因となり、品質スコアの低下・CPCの上昇を招いてしまいます。
これらのワードはCPAが高いワードや獲得がなくコストがかかっているワードよりも見直しを行う優先度は低いですが、一時停止または削除や広告文の改善（インサーションを利用してワードと広告文の関連性を高める、等）などをするとよいでしょう。

ワード数が多いとその分管理するのも一苦労かと思いますが、ある程度機械的にランク付けして運用していくことが効率化につながるかもしれません。

キャンペーン単位でできる機能として、予算制限や配信スケジュール、地域ターゲティング、時間帯指定があります。
どの機能を使うのかによって、カテゴリわけのやり方が変わります。

一日当たりの上限予算をキャンペーン単位で設定することができます。
利用コストが大きいビッグワードがある場合や予算を限定して運用テストを行いたい場合は、キャンペーンを分けて運用することで予算をコントロールします。

スケジュール機能を使うことで配信する期間を設定することができます。
年末年始に限って広告を出すなど、特定期間だけ広告を配信する必要がある場合、キーワードを一つのキャンペーンに集めることで配信期間を設定することができます。

ある商品が特定の地域でのみ販売されていて、販売地域のみに広告を表示させたい場合、地域ターゲティング機能を使います。
リスティング広告で扱う商品に販売対象地域の違いがある場合、配信対象の地域が異なる商品が同じキャンペーンに入らないようにしましょう。

時間帯別に表示のオンオフを切り替えられる機能です。例えばBtoB向けの商品があって土日の掲載をオフにしたい場合、その商品に関するキーワードを一つのキャンペーンに集めることで曜日・時間帯別配信機能を使うことができます。

Google Adwordsの管理画面ではよく新しい機能の追加、更新などが行われていますが、今回は作業するうえで便利だな、と思われる機能が追加されたのでいくつかご紹介したいと思います。

これまで品質スコアの確認をするときはレポートをダウンロードする、管理画面でステータスにカーソルを合わせて確認するなどの方法がありましたが、今回、表示項目のひとつとして追加され、インプレッションやクリック率と同様に常に表示できるようになりました。
これにより管理画面上でひと目でキーワードの品質スコアが確認できるようになり、キーワードの調整作業もしやすくなるのではないでしょうか。

これはキャンペーン、広告グループ、キーワードのタブに追加されているのですが、日別、週別、月別などに分けたデータを管理画面上で表示させることができるようになりました。
例えばキャンペーンを週別に分けての表示を選択した場合Aの広告グループの1月1日～1月7日の週、1月8日～1月14日までの週といった形で各週の表示回数、クリック率などが確認できます。
これにより入札調整をしたキーワードの推移を確認したい、といった場合もレポートをダウンロードすることなく管理画面ですぐ確認することができます。

各媒体の更新情報は常にチェックして、便利な機能などはいち早く取り入れられるようにしておきたいですね。

一般的に、新聞や雑誌などの広告を出稿する場合、まずはターゲットの選定をします。
そしてそのターゲット像に基づいて、掲載先の媒体やクリエイティブのメッセージを決めていきます。

しかし、リスティング広告の場合、このターゲットに関する議論が少ないように感じます。
解説本には、キーワード購入のノウハウや入札運用ノウハウは書いてあるのですが、ターゲット選定のことに多くのページは割いていません。なぜなのでしょうか。

リスティング広告の場合、ターゲット選定をしっかり行わなくても広告の掲載先を選ぶことができるということが、その理由として挙げられます。
例えば、高級車に興味のある人に対してマス広告でアプローチしようとした場合、40～50代の年収の高い男性をターゲットとして、彼らの目にとまりそうなゴルフ雑誌やビジネス雑誌を掲載先として選びます。
一方、リスティング広告の場合は「車」「高級車」というキーワードを買っておけばそれに興味を持つ人に対して広告を見せることができます。
ですので、詳細なターゲット選定をしないまま広告を出稿している場合が多いのです。

しかし、ターゲティングの無い広告出稿には以下のような弊害が出てきます。

• ターゲットという軸が無いため一貫したネットプロモーションがうてない
• 純広告等の他媒体へ出稿しようとしても出稿先を決める材料が無い
• 広告文のコピーを決める軸が無い
• ランディングページのクリエイティブを決める軸が無い
• 購入するキーワードを広げる発想ができない

ターゲット選定を行わないことで、伝達すべきメッセージが見出せなかったり、プロモーションに広がりを持たせられなかったりします。
リスティング広告を出稿する場合でもターゲットをしっかり選定して出稿プランを立てる必要があるのです。

当コラムでも何度かご紹介している、Googleのコンテンツ連動型広告コンテンツターゲット。
今回はPDCAのサイクルに沿って、具体的な運用の流れをみていきます。

テーマの選定

広告をどの様なサイトに出すかを決めます。
中古車の広告であれば中古車の情報を扱っているサイトへ、パソコンであればパソコンの情報を扱っているサイトへ配信するのが一般的です。
なぜならパソコンに関連したサイトを見ているユーザーは、当然パソコンに興味がある可能性が高いからです。

キーワード抽出

配信するサイトのテーマを決めたら、それをキーワードへ落とし込みます。
コンテンツターゲットでは、設定したキーワードをもとにGoogleがテーマを判断し、それに関連したサイトへ自動的に配信されるといった仕組みになっています。
あまり多くのキーワードを詰め込んでしまうと、テーマ性が薄れ、思い通りのサイトに配信できない可能性が高くなるようです。
キーワードは10語程度を目安に入れてみましょう。

広告の作成

テキスト広告の他にバナー広告、動画広告、ガジェット広告などがあります。
リスティング広告では、キーワードをタイトルに入れる等のセオリーがありますが、コンテンツターゲット広告では、キーワードで検索をする能動的なユーザーとは異なり、ニーズが潜在化しているユーザーが多くを占めていると考えられます。
そのため、リスティング広告のセオリーとは別物と考えるべきです。

配信

予算設定や、入札価格設定を設定し配信を行います。

配信先のチェック

管理画面で、配信先レポートを抽出することで、実際にどのサイトのどのページに配信されいるか確認できます。
ページ毎のクリック率やコンバージョン率もわかるので、効果の良い配信先はプレースメントターゲットでの配信を検討したり、効果の悪いサイトは除外設定（配信されなくなります）を行うことでパフォーマンスの向上を図ることができます。

ここで大切なのは、効果がよかったにしろ悪かったにしろ、なぜその結果になったのかを考えることです。
配信される各サイトは、コンテンツの違いだけではなく、広告が掲載されている位置、隣接している他社の広告の種類、そのサイトを閲覧しているユーザーの目的や数など、さまざまな要因が効果に影響してきます。
効果検証を有効に行っていくためには、適切なロジックに基づいた仮説立てとテストを繰り返すことが非常に重要となります。
数字だけを追うのではなく、自分がユーザーになったつもりで考えてみるのも大切です。

入札調整

入札価格のロジックについてはリスティング広告と同様です。
最適なCPAになるよう入札を調整していきましょう。

広告のABテスト

リスティング広告同様、仮説に基づいてどのようなテストを行っていくかが 大切になります。 テストしていく際の項目を決める際の優先度としては以下のような順序で 行うことがお勧めです。

1. 配信先サイト（ページ）と広告の組み合わせ
   →Aのサイトの中ではどちらの広告がよりクリックされるのか
2. 広告とランディングページの組み合わせ
   →Aの広告を見てユーザーはどのランディングページがよりコンバージョンするのか

ここまでが基本的な運用の流れです。
次回はコンテンツ連動型広告においての戦略についてもう少し深く掘り下げていきたいと思います。

潜在顧客にアプローチ、ときくとGoogleコンテンツターゲット広告やYahoo!インタレストマッチなどのコンテンツ連動型広告が思い浮かぶかと思います。
しかし長い期間リスティング運用をしていると改善策がつき、上記施策もやり尽くした・・・なんてこともあるかと思います。
そこで今回は検索連動型広告においても潜在顧客にリーチするワード選定をご紹介します。

例えばお正月、福袋の購入や海外旅行しようかと情報収集するユーザーが増えることでしょう。
でも金銭的にちょっと厳しいなぁ、と考えるユーザーも少なくないと思います。
そんな時にキャッシング会社の広告が表示されれば、思わずクリックしてしまうユーザーもいるかと思います。
直接的にキャッシング関連ワードで検索していなくても、お正月＝出費がかさむと予測してユーザーの潜在的ニーズに入りこむのも手かと思います。

直接自社に関係のあるワードではないため、獲得率は低いと予想されますが、ある程度のインプレッションは見込めます。
他の広告グループに影響を与えないようにキャンペーンを分け、まずは安い入札額からスタートしてみるのがよいでしょう。

リスティング広告を運用するにあたっては、他媒体との連動によるプロモーションなどの場合はあらかじめ検索されるキーワードが決定されており、それに関連する検索が急増することは想定できますが、普段ほとんど検索されないキーワードで、ある日突然インプレッションが急増していた場合、その原因を特定する方法としていくつかご紹介させて頂きます。

検索サイトには「ニュース」検索という検索方法があります。該当キーワードをニュース検索してみると該当ワードに関連したニュースを抽出することができます。
例えばある会社の株価に関するニュースが取り上げられたため社名に関する検索が急増していたのでは、ということが特定できる場合があります。

こちらも同様に該当ワードを「ブログ」検索してみると一部のユーザーでいつの間にか話題になっており、複数のブログで取り上げられているのが見つかるということもあります。

これらの検索方法は日付を指定して検索することも可能ですので、気になる事象があった日付近辺に絞って検索するとより詳細な情報を得られる可能性もあります。

最後に、2009年12月にGoogleから年間検索ランキングが発表されました。
http://www.google.com/intl/ja_jp/press/zeitgeist2009/regional.html#japan

振り返ってみると今年も様々な話題がありましたね。
年間の振り返りにもこのようなツールを有効に使ってみましょう。

以前、11月9日のコラムでもお伝えしたように、グーグルから新しい広告配信機能である「AdSiteLinks」が発表になりました。
この機能を使うと、一つの広告に対して複数のリンク先が設定できます。

前回は設定方法や掲載条件を中心に解説しましたが、実際に活用している広告主も増えてきているようなので、実例を交えながら活用方法をご紹介します。

≪参考：Adwords公式ブログの記事≫
http://adwords-ja.blogspot.com/2009/11/blog-post.html

流入してくるユーザーを複数のリンクを使って分類することで、より適切なコンテンツへと誘導することができます。

1. デルの場合
   「DELL」というキーワードで検索すると、「ノートPC-個人」「デスクトップ-個人」「ノートPC-法人」「デスクトップ-法人」というリンク先が表示されます。
   デルの場合、ユーザーが法人か個人で商品ラインナップが異なるため、流入の時点でユーザーを振り分けることがコンバージョン率向上につながります。
2. アップルの場合
   「Apple」で検索すると「iPod shuffle」「iPod」「iMac」「MacBook」へのリンクが表示されます。
   アップルのように主力となる商品がある場合、その商品ページへ直接誘導することでコンバージョン率向上が期待できます。
3. ノムコムの場合
   「不動産の売却・無料査定なら」「中古マンションのご購入なら」「一戸建てをお探しの方はこちら」「土地の購入など売地の情報なら」など、ユーザーが自分の目的にあったリンクからサイトへ飛ぶことができるため、やはりコンバージョン率が向上します。
   また、これだけ文章が長いと、広告としての役割も期待できるため、クリック率の向上にもつなげることができます。

新しい施策なので、各社試行錯誤のなか進めているようですが、効果改善を目指し、ぜひ積極的にテストをしてみましょう。

（文中の掲載実例は12月4日時点のものです）

早いもので、今年もそろそろ終わりが近づいてまいりました。
クリスマス・年末に向けてのキャンペーン等、色々と忙しい時期かと思います。
また、12月はリスティング広告市場にとってもやや特殊な月でもあります。
どのような運用が望ましいのか、簡単にみていきましょう。

12月の中頃を過ぎるとPCからの検索数は大きく減少してきます。
一般企業は休みに入り、帰省や旅行等であまりPCを開かなくなるからです。
特にクリスマスを過ぎたあたりから年始にかけては、キーワードによっては検索数が通常の3割程度まで減少すことも珍しくありません。

つまり、リスティング広告においては、他の月と同じような予算配分での運用を行っていた場合、大幅に予算を余らせての着地となる可能性が非常に高いです。

http://www.google.co.jp/trends?q=%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%82%B9%E3%80%80%E3%83%9B%E3%83%86%E3%83%AB&ctab=181593632&geo=all&date=2008
上記は「クリスマス ホテル」の昨年の検索トレンド動向ですが、10月末頃から急速に検索が伸びているのがわかると思います。

クリスマスに泊まるホテル、年末年始の旅行、その他ボーナスの使い道等、検討期は約1か月～2か月前から始まっていることが検索数からも読み取ることができます。

一般的な傾向として、PCと比べるとモバイルでは年末年始も検索数は減少しない（逆に増えるケースも）傾向にあるようです。
外出する機会が増える分、モバイルを利用する時間が増えているとも考えられます。
また、急な予定の変更によるホテルの予約やプレゼントの購入などはPCよりもモバイルを利用するケースが多いのではないでしょうか。
今現在PCのみの出稿で伸び悩んでいるキャンペーンがあれば、モバイルでの出稿を検討してみるのもよいかもしれません。

これらの傾向を踏まえて、年末のリスティング広告市場を勝ち抜きましょう！

インターネットユーザーの過去のページ閲覧履歴や検索履歴をもとに、質の高い見込み客にアプローチできるインタレストマッチ。
今回はその掲載開始～開始後の上手な運用方法・注意点をまとめてみました。

スポンサードサーチを運用していると、ついつい大量の複合ワードを設定したくなる方も多いのではないでしょうか。
しかしそれでは絞り込み過ぎてしまい、「安価なCPCで多くのインプレッションを稼げる（多くの見込み客にアプローチできる）」といったメリットを活かせません。
ビッグワードをメインに設定し、潜在的なニーズを持った多くのユーザーを囲い込む形にしたほうが効果的です。

タイトル説明文の文字数はスポンサードサーチと同様になります。
ここでのクリック率が品質インデックスの向上・低下に大きく影響しますのでローテーションテストを実施して、よりユーザーにささる文言の発掘が必要となります。
潜在的なニーズを持った見込み客に対してアプローチするので、タイトル部分にある程度インパクトのある、目をひかせるような文言を使用したほうが良いでしょう。
また品質インデックスの値はインタレストマッチの場合、確認できません。

今までは「キーワードと提供する商材との関連性が低い」場合、あえなく審査落ちになっていたかと思います。しかし審査の見直しにより、「タイトル説明文にキーワードとの関連性があれば、商材と関連性が低いキーワードでも入札が可能」になりました。
このことにより、流行のキーワードに入札できたりインタレストマッチの特徴である「潜在的なニーズを持った見込み客」へのアプローチ機会がさらに拡大します。

掲載枠がスポンサードサーチより少ないため、例えば順位が5位から3位にあがるだけでインプレッションが飛躍的に増加します。
伴いクリック数も増加するため、しばらく管理画面をみていなかったらあっという間に予算を使い切っていた・・・なんてことも十分あり得ます。
また、前日までの掲載結果までしか管理画面上で確認できません。
上記の事態を回避するなら、月額予算の設定は必須です。

スポンサードサーチにはない機能として、レポートに「属性パフォーマンス」「時間帯別パフォーマンス」などがあります。
性別や年代別、地域別などのパフォーマンスを確認することができますので、ターゲットを絞っての配信や、属性別の広告文作成（女性向け、男性向けなど）が可能です。
限られた予算の中で効率よく運用したいのなら、これらのデータを参考にしましょう。

以上、簡単にまとめてみました。
スポンサードサーチに比べて実績も少ないので、試行錯誤しながら運用改善に努めていきましょう。

オーガニック領域ではおなじみの"サイトリンク"がアドワーズ広告でも利用可能となりました。
そこで、今回はこの機能を簡単にご紹介したいと思います。

オーガニックのサイトリンクとは、検索結果の下部に表示されている、同一サイトの別ページへのリンクのことを指します。

例えば、「amazon」と検索してみましょう。
キャンペーン情報や各カテゴリのテキストリンクがメインのリンク先の下に表示されていることかと思います。これが、サイトリンクと呼ばれるものです。

オーガニックではこの制御は完全にGoogleのシステムによって自動化されており、ある程度広く世間に認知されている企業においては、その企業名、ブランド名などの検索結果に表示される傾向があります。

今回ご紹介する機能では、このリンクの編集や出稿を、リスティング広告で設定できるようになるというものです。

但し、この"広告"サイトリンクには一点注意点があります。広告品質やユーザーの検索したキーワードと関連性があり、追加したものが必ず表示されるというわけではありません。

• こちらの設定はキャンペーン単位での設定です。
  広告グループ毎にURLを追加することはできませんので、アカウント構成に考慮する必要があります。
• リンクを追加しても、元となるキーワードの品質スコアやリンク先ページの品質に影響はありません。
  クリックされなくても他に影響を及ぼすわけではないので、逆にユーザーの絞り込みに役立つ方法の一つとしても利用できそうです。

業界ごとに利用方法が多々ありそうですが、この機能を積極的に利用し、検索ワードには現われないユーザーニーズを掘り下げてみてはいかがでしょうか。

日々運用しているなかで、審査によりこれまで掲載されていた広告が掲載停止となる場合があります。

掲載停止の理由の一例としては以下のものがあります。

• スタイル違反がある（記号の多用、最上級表現の使い方、など）
• リンク先URLと表示URLの不一致
• リンク先のコンテンツ不足

しかし掲載中の広告には上記のような原因が見当たらないのに、審査により広告が掲載停止となってしまい、理由が見当たらず困ってしまったということはないでしょうか。

この場合、スポンサードサーチ（PC、モバイルとも）については、現在は稼働していない（過去に停止した）広告文が原因となっている場合があります。

審査は広告グループ全体で見られることがあり、広告グループの中に掲載中の広告文のほか、稼働していない（過去に停止した）広告文もあった場合、停止中の広告文にスタイル違反などがあるとそれがネックとなって、問題のある広告グループと見なされてしまい、掲載中の広告文に対して掲載停止が適用されてしまう場合があります。

ですので、掲載停止の理由が見当たらない場合は、停止中の広告文についても問題がないか確認してみましょう。

審査による急な広告掲載停止での機会ロスを防ぐためにも、基本的なことではありますが、予めスタイル違反の有無、リンク先の確認などをしておくことも大切です。

検索エンジンから自社サイトへの誘導を増やしたいとき、リスティング広告とSEOの2種類が選択肢に上がります。

2つの施策を同時に行えば当然集客も伸びるのですが、予算やリソースの問題でまずは片方からとなる場合も多いと思います。

では、どちらの施策をやるべきなのか、判断のためのポイントを比較します。

リスティングはクリック課金制ですので、広告がクリックされる毎に費用が発生します。SEOの場合、表示やクリックは無料です。ただし、SEO業者に依頼して掲載順位を上げようとすると費用が発生します。サイト内構造に関するコンサルティング（内部施策）はスポットで、他サイトからのリンクの貼り付け（外部施策）は月額での費用が発生します。

リスティング広告は申し込み後２～３日あれれば広告が表示され、集客効果が現れます。SEOの場合、施策後に効果が表れるのは1ヶ月～3ヵ月程度かかると言われています。

費用対効果は集客の目的や対象キーワードによって異なります。集客力があるキーワードの場合、SEO施策の費用を払わないと上位掲載されない場合も多く、一概にどちらが良いとは言えません。

リスティング広告の場合、オーバーチュアやグーグルが提供するツールを用いれば、どのキーワードにいくらかけて、そこからコンバージョンが何件上がったのかがすぐにわかります。SEOでもログ解析ツールを導入することで効果の可視化はできますが、施策費用と効果の関係が明確でないことが多く、正確な費用対効果を出すことは難しいでしょう。

集客先のページ（ランディングページ）を選べる点はリスティング広告の特長です。消費者のコンバージョンへの欲求を高めるページを作成し、そこをリンク先とすることで集客効果を改善することができます。一方、SEOでは表示されるページが検索エンジンによって決められるため、リスティング広告ほど柔軟にランディングページ改善はできません。

リスティング広告の場合、予算が無くなって出稿を停止した時点で集客もストップします。一方、SEOは一度上位に掲載されると、継続して掲載される場合が多く集客効果の持続性は高いです。

以上のような観点から、リスティング広告とSEOで、自社にあった施策を選びましょう。

リスティングにおいてキーワードの登録方法には完全一致と部分一致の2種類があります。
場面と目的に応じて使い分け、効率的な運用を実現しましょう。

広告主がキーワードを購入する方法として、完全一致と部分一致の2種類があります。（Adwordsにはフレーズ一致も存在しますがここでは省略します）

完全一致とは

完全一致でキーワードを購入した場合、購入したキーワードと語順も含めてまったく同一のキーワードで検索がされたときに広告が表示されます。たとえば「ホテル 東京」というキーワードを購入していた場合、当然「ホテル 東京」という検索に対しては広告が表示されますが「東京 ホテル」には表示されません。

部分一致とは

部分一致でキーワードを購入した場合、購入したキーワードが含まれるユーザーの検索キーワードに対して広告が表示されます。たとえば「ホテル 東京」というキーワードを購入した場合「東京 ホテル」「ホテル 港区 東京」というキーワードに対しても広告が表示されます。ただし、「ホテル」というキーワードに対しては広告が表示されません。

部分一致の拡張とは

スポンサードサーチには部分一致の拡張という機能があります。スポンサードサーチのシステムによって適合性が高いと判断された場合、購入しているキーワードの部分一致でも完全一致でもない検索キーワードに対して広告が表示されます。レポートには部分一致の記録として反映され、課金の対象となります。例えば「ホテル 東京」というキーワードを購入している場合、通常の部分一致では広告が表示されないはずの「旅館 東京」というキーワードに対しても広告が表示されることがあります。

マッチドライバーとは

マッチドライバーとはスポンサードサーチの機能です。送り仮名の違い、スペースの有無、ひらがな・カタカナの違いなどを持ったキーワードを、基本形と呼ばれるキーワードへ修正してくれます。例えば「引越」というキーワードを購入すれば、「引越し」「引っ越し」というキーワードに対しても自動的に広告が配信されます。日本語特有の表現のブレを補正してくれますので、すべてのキーワードの言い換えパターンを細かく設定する必要はありません。

完全一致と部分一致にはそれぞれのメリットとデメリットがあります。 完全一致の場合は自分が購入したキーワードにしか広告が出ないため、広告掲載のコントロールが容易です。想定外のキーワードに対して広告が表示されてクリックが発生し、広告費がかさんでしまうというリスクはありません。自分が購入したキーワードにしか広告が出ないということは、表示機会を損失するというデメリットにもなります。ユーザが検索するであろうキーワード全てをあらかじめ登録しておくことは不可能でしょう。
部分一致の場合は表示機会が確保できることが最大のメリットです。語順の入れ替えや複数の単語を使った検索など細かなキーワード購入作業が必要ないため、運用の手間削減にもつながります。デメリットとしては、想定外のキーワードに対して広告掲載が行われてクリックされ、広告費が膨らんでしまう場合があることです。また広告表示回数が伸びてクリックが行われなければ、品質インデックス（スコア）の低下につながります。

2006年7月、auが「ezweb」のトップページにGoogleの検索ボックスを設置したことを皮切りに、パケット定額制や他のキャリアも検索窓の導入により飛躍的に延び続けているモバイルリスティング広告の市場。
今回はその状況を再確認してみようと思います。

モバイル広告の実績を見ると、2005年から2006年にかけての伸びよりもリスティング広告が開始された2007年の延び率の方が大きくなっています。
また、2011年までにモバイル広告全体は1284億円にまで伸長し純広告とSEMの比率が6：4になると予測されています。
さらに、検索エンジンの活用が普及したことにより、リスティング広告への出稿は増加しています。
理由としては、ドコモとauは検索エンジンにGoogleを採用し、ソフトバンクの携帯電話ではYahoo！モバイルにボタンひとつでアクセスできるようになったことも一因となっています。

モバイル検索の利用頻度は年齢が下がるに伴って上昇します。中でも10代はモバイル検索をよく利用している状況です。また20代も3割程度までモバイル検索も利用するといった結果になっています。ただし、利用頻度の高い10代でも「よく利用する」という人は50％以下となっており、これからさらに端末の改良などで検索しやすくする必要があります。

以前のモバイル検索は、単一キーワードのみで検索をするユーザが多い状況でしたが、現在では半数以上のユーザーが2文字以上入れる傾向また、一度検索して見つからない場合はキーワードを追加して再検索する傾向が見られます。
そのため、PCと同様にキーワード購入に関しては幅広くカバーする必要が出てきています。

リスティング広告において、「想定していたよりもCPAが低かった場合」という幸運なケースは稀で、実際は目標よりもCPAが高くなってしまうことが多いかもしれません。
特に「実績のCPAが目標の2倍ある」というような目標と実績の差が大きい場合、目標の再設定をする必要も出てきます。

以下では目標設定変更に関する考え方のパターンを説明します。

リスティング広告では、投資金額を減らすと効率の良いキーワードに限定して投資を行うことになるのでCPAを低く抑えることができます。
この方法だと短期的にはCPAを抑えることができますが、同時にコンバージョン数を減らすことになりますので最後の手段としたいところです。

例えばある消費者がリスティング広告を通じてあなたの商品を知ったとしても、実際に購入に至る時点でアフィリエイト広告などの別の広告からサイトに流入するとリスティング広告の効果は考慮されず、アフィリエイト広告の効果とカウントされてしまう場合があります。
このような効果を加味すると、リスティング広告の目標CPAを引き上げる（甘くする）ことができます。

リスティング広告で獲得した顧客がリピーターとなって売上に貢献する場合があります。
たとえば目標のCPAが\5,000のとき、あるコンバージョンをCPA\7,000で獲得すると赤字となってしまいます。
しかし、そのユーザが再度商品を購入したとするとCPAは\3,500となり黒字となります。
このようなリピーター効果も考慮してCPAを再設定しましょう。

ECサイトなどでは顧客単価も重要な指標となります。
コンバージョン1件から生まれる売上が予測の2倍であったとすれば、目標CPAも2倍に引き上げて設定することができます。

たとえば、リスティング広告で営業リード獲得のCPAを目標としている場合、営業成功率も目標CPAを見直す要因となります。
リスティング広告で獲得した営業リードからの営業成功率30%を想定していたところ、実際の成功率が60%だったとするとリスティングでの目標CPAは2倍まで引き上げてよいことになります。

目標CPAを達成できていなかったとしても、1.のようにすぐに予算を減らす方法を取るのではなく目標自体の再設定も検討してみましょう。

リスティング広告を運用している中で、施策・改善を重ねているにも関わらず効果があがらない、むしろ悪くなっている、そんな経験をお持ちの担当者の方も多いかと思います。

もちろん施策が適切でない場合や、市況そのものが低迷している等さまざまな要因は考えられるのですが、その一つとして考えられるのが、競合の影響です。

媒体が入札方式をとる以上、同じキーワードに入札する広告主が増えれば当然同じ順位を維持するのに必要なCPCは上がります。
特に自社で効果を上げているキーワードは他社にとっても効果の良いキーワードである可能性は高く、どの広告主も入札に力を入れていることでしょう。
ただしCPCがあがり続けると、どの企業も採算があわなくなり入札価格を下げるため、一定の価格に収束する傾向がみられます。

貴社のリスティング運用で、広告文の検証を繰り返し、常に効果の高い広告文を選定し続つづけているのと同様に、他社もまたよりユーザを惹きつける広告文を作り続けています。
また、従来集客に重きを置いてきた企業も、LPOなど成果に結びつけるための施策を実施し始めており、スキルを上げてきています。
自社よりも他社の施策が優れていれば、見込み客は他社へ流れる可能性が高くなります。
他社のCTR・CVRの向上は自社のCTR・CVRの低下につながっているのです。

当たり前ですが、このようにリスティング広告は何もしなければ効果を落としていく一方なのです。
そういった意味では、現状を維持しているだけでもそれは改善ができていると言えるのかもしれません。

売上をさらに増加させていくためには、対カスタマーだけではなく、対コンペティターを視野に入れて施策を実施していく必要があります。
広告文→ランディングページにおいて、いかに他社と差別化をできているかを意識しましょう。

そのためには定期的に検索結果をチェックし、他社の入札状況や出稿している広告文を把握することが必要となってきます。

いずれにせよ、とにかく出稿すれば効果が上がるといった時代はすでに終わっています。
検索連動型市場で生き残るためには、より戦略的な施策が求められてきているのです。

リスティング広告のキーワードはやみくもに購入してもコストがかかるばかりです。
効率的に運用するためには、狙うべきターゲットを限定しキーワードの取捨選択を適切に行う必要があります。

まず、選んだキーワードが、自社のサービス内容とサイトの目的にあっているかどうかを確認します。

確認する方法としては、以下項目を洗い出します。

1.自社のサービス内容の特長項目

例）

• 価格
• 機能
• ブランド力
• 品質
• 品揃え

など

2.サイトの目的

例）

• 集客
• 会員獲得
• 資料請求
• 口座開設
• 商品購入

など

これらを明確にしてから、ターゲットにしたいキーワードと違うキーワードを照合します。

例えば、高級マンション販売の資料請求の場合、「激安マンション、ウィークリーマンション」などのキーワードは明らかにターゲットとは異なる流入を呼び込んでしまうため、購入を避けるようにします。

リスティング広告のキーワード購入方法には主に2つの方法があります。

完全一致

登録したキーワードのみ表示されるキーワードの購入方法です。

～メリット～

• 想定のキーワードに対してのみ訴求できる
• 無駄クリックを避けやすい
• クリック率が比較的高い

～デメリット～

• 広告表示回数が部分一致と比較して少ない
• キーワードを部分一致より大量に設定する必要がある
• 想定外の見込みユーザーへアプローチできない

部分一致

登録しているキーワードやタイトル・説明文、サイト内容と検索利用者が入力した語句を照合し、関連性の高い広告を表示するキーワードの購入方法です。

～メリット～

• 表示回数が完全一致と比較して多い想像外のキーワードで広告表示をさせることができる

～デメリット～

• クリック率が比較的低い
• 関係のないユーザーに対して広告露出する場合がある
• 無駄クリックが発生しやすい

部分一致でのキーワード購入の場合、表示させたくないキーワードを事前に登録しておくことで、無駄クリックを防ぐことをお勧めします。

堅実にいく場合は、完全一致でキーワード購入する、可能性を見出したい場合は部分一致でキーワード購入するなど、自社のリスティング運用の方向性を見定めてキーワード購入方針を決めましょう。

運用を開始した後、安定して掲載を行うまでは、こまめなメンテナンス作業が必要になります。
安定した掲載ができるようになれば、運用の手間も減らすことが可能です。

リスティング広告の掲載開始直後は、運用にある程度の手間をかけなくてはいけません。
事前に想定していた効果と実際に掲載開始後に発生した実績に差が出るのは当然だからです。
その調整期間が終わると、大きな手間をかけずに安定的な効果が見込めるようになります。
おおよその目安として、安定的な運用ができるまでには2週間～4週間程度必要となります。

安定的な運用にするために、まず注意をしなくてはいけないのは利用コストです。
通常の運用では、事前に決めた予算以内にコストを抑えて運用を行う必要があります。
そこで、まずコストの消化ペースを一日当たり利用可能な金額以内に調整します。
その後、安定的な運用に入った後で、ちょうどよいコスト利用ペースを維持しながら効果の改善を狙っていきます。
掲載開始直後はコストに重点を置いた運用を行いましょう。

安定的な運用に入ると広告運用に必要な手間が減ってきます。
入札金額の調整や広告文などのテストを週に1回程度実施すれば十分な状態になるでしょう。
さらに安定してくると、月に数回、管理画面を見てコストや成果に異常値がないか確認するだけというような場合もあります。

リスティング広告の場合、運用にかける手間（コスト）とその効果の見極めが常に必要です。
運用開始当初は改善するべきポイントも多く効果も見込みやすいのですが、徐々に改善する項目が細かいものになっていき、改善効果も小さくなります。
しかし、いくら効果が小さくても改善策に必要な手間は変わりません。
期待効果が小さい場合「施策をやらない」と判断することも大切です。
リスティング広告では細かい修正を行おうとすればきりがないですが、常にかかる手間と得られる効果のバランスを考えることが必要です。

8/17 Googleが提供している分析ツール「Google Insight for Search」の日本語版がリリースされました。
既に利用したことがある方も多いかと思いますが、Webマーケッターにとって知ってて損はないツールですので、今回のコラムで簡単にご紹介をしたいと思います。

さまざまな検索キーワードについて人気度の推移や、地域別の人気度を調べることができるツールです。
人気度はそのキーワードそのものの検索数ではなく、他のキーワードとの相対的な値が0～100の間で表されます。

たとえばとある月の「そば」の検索数が1,000、「うどん」の検索数が1,000あったとします。
その翌月には「そば」の検索数が1,000、「うどん」の検索数が1,500になっていたとした場合、「そば」の検索数そのものは変わらないものの、「うどん」に比べると相対的に人気が低下していることになるため、グラフでは下降線として表示されます。

人気度の低下＝検索数の減少ではないことに注意しましょう。

※計算方法の詳しい説明については「Google Insights for Search」公式ヘルプをご覧ください。

検索キーワードの人気度の推移と予測を調べる

対象のキーワードがどの期間に多く検索されているかがわかります。
たとえば「脱毛」というキーワードの2008年の推移をみてみると、4月頃から徐々に増え始め、6月～7月にかけて検索需要がピークを迎えていることがわかります。
8月以降は低下していることからもわかるように、夏本番を迎える前の数か月間の間に脱毛を検討をしているユーザがやはり多いようです。

検索キーワードの地域ごとの人気度を調べる

対象のキーワードがどの地域でよく検索されているのかがわかります。
たとえば「箱根 ホテル」で調べてみると、神奈川が最も多くなっており、以降静岡、千葉、東京、埼玉と、中部・関東を中心に広く人気があることがわかります。

一方で、ディズニーリゾートのある「舞浜 ホテル」で調べてみると、最も多い千葉についで新潟が2位となっており、また北海道からの人気も高くなっています。
このデータから、箱根に比べてディズニーリゾートは遠方から来る人が多いことが推察できるのではないでしょうか。

上記はあくまでも一例です。
SEM・SEO施策の検討の際に参考にしてみてはいかがでしょうか。

※ここでいうキーワードとは検索クエリを指しています。

リスティング広告のリンク先は、いかに多くのユーザにとって“目的の情報を探しやすいページにするか”が重要です。
また、ユーザにマッチしたページを選ぶことで、コンバージョン率が格段に向上します。

リスティング広告のリンク先は、大きく分けて2つあります。
通常のサイトへリンクさせるパターンと、説明文をクリックした際に表示されるページとして、コンバージョンへのリンク以外を極力張らず、1ページ内で訴求を完結させる、いわゆる「ランディングページ」の2パターンです。

この1ページ完結型の「ランディングページ」には、他ページへの離脱を防ぎ、囲いこみを行う事によってコンバージョン率を上げるメリットがあり、基本的には1回の訪問で直接コンバージョンさせることを狙っています。
しかし、この1ページ完結型の「ランディングページ」が全ての商材に有効だとは限りません。
まずは、この「ランディングページ」が有効な商材と、そうではない商材の例を以下に整理します。

有効な商材

• 購入～検討期間が短い商材

（例）コスメ・食品等の消耗品、キャッシングなど

検討項目が比較的少ない商材や、緊急性が高い商材など、1ページの情報量でコンバージョン可能な商材の場合、他ページへの離脱を防げる分、有効です。

有効ではない商材

• コンバージョンまでに長い期間検討が必要な商材

（例）住宅ローン、BtoBの商材など

高額の商材や、BtoBの商材などは、1ページの情報量ではコンバージョンに至りにくいケースが多く、その場合は複数ページで説得できるサイトの構成や、再訪を前提としたコンバージョンフローの検討が必要になります。

自社の商材がどのような特徴かが分かったら、次にキーワードに応じたランディングページの振り分け方法を検討しましょう。

「マンション」「派遣」「自動車保険」など検索数が多いキーワードを一般的に「ビックキーワード」と呼びますが、こういったキーワードの場合、広い概念を持っているので、検索された意図がはっきりしないことが多いです。

その場合、「ユーザの意図がはっきりしていないため、ランディングページで何を見せたらよいか分からない」という課題点が挙げられます。

例えば、「派遣」というキーワードでは、「高時給」の仕事を探しているユーザなのか「短期」の仕事を探しているユーザなのかがはっきりとは分からず、単一のキーワードの裏には実は多くの隠されたニーズが存在するのです。

一方で、自社商品にも複数の訴求ポイントが存在していると思います。
例えば、仕事がたくさん登録されていること・福利厚生が充実していること・スタッフからの満足度が高い・・・などが考えられます。

ビックキーワードのランディングページでは、ユーザニーズを解決するため、これらの自社の訴求ポイントが複数入っているコンテンツを設定しましょう。

「ロングテールキーワード」とは「東京 派遣 事務」や「東京 高級 マンション」など検索数が少なく、検索ユーザの意図が比較的明確なキーワードの事をさします。

ロングテールキーワードはキーワード数が多く、しかもそれぞれのキーワードにそれぞれの意図が含まれており、詳細にページを設定しようとすると大変な手間がかかってしまいます。

そのため、多くの場合がカテゴリトップなど、ある程度商品紹介が限定されているが、検索意図とは違うページが設定されている事が多く、せっかくユーザが広告をクリックしてくれたのに、そのまま直帰させてしまっているケースが見られます。

しかし、ユーザの検索意図が明確なため、その意図にそったランディングページを選定してあげることでコンバージョン率を上げることはそう難しくありません。

選定の方法としては、

1. キーワードのカテゴリわけを実施
2. ロングテールキーワードに沿ったコンテンツを選定
3. もしキーワードに沿ったコンテンツがない場合は、作成する

ここで大きなポイントになるのが、カテゴリ分けになります。
分類を間違ってしまうと、検索意図に沿ったコンテンツの表示が難しくなったり、検索数が月に数回しかないページを用意することで、人件費も含めるとコスト高になる場合があります。

実際の検索数や予想される効果を先にシミュレーションを行い、適切な規模で分類を行う事が大切です。

また、ページを作成する際は、1つの汎用的なテンプレートを作り、そこに検索キーワードにあったコンテンツを流し込んでいくというモジュールレイアウトが有効でしょう。

何となく理解しているようではっきりとは分からないリスティングアカウントの構造。
実施可能な施策にも影響しますので、今一度きちんと把握しましょう。

リスティング広告のアカウントは階層構造になっています。
最小の単位がキーワードで、複数のキーワードを束ねたものを広告グループと呼びます。

さらに広告グループが複数集ったものをキャンペーンと呼びます。
一つのアカウントにはこのキャンペーンが複数設置されています。
また広告文は各広告グループに複数設定することができます。
アカウントの構成はオーバーチュア／GoogleAdwordsとも共通となっています。

以下、各階層で設定できる項目についてまとめました。

アカウントでは主にログインIDや支払情報などを設定します。
またオーバーチュアでは、アカウントごとの予算を設定することも可能です。

キャンペーン単位では、予算の設定や日付指定での掲載期間の指定、配信先地域（地域ターゲティング）の設定が可能です。
またコンテンツ連動型広告の利用の有無もキャンペーン単位で管理することが可能です。

広告グループはキーワードを束ねる最小単位となっており、キーワード入札価格の一括設定をすることができます。

広告文（タイトル説明文）は広告グループの配下に複数設定することができます。
広告文毎にリンク先のURLを設定することが可能です。
また、複数の広告文のローテーション掲載をすることで、広告文のテストを実施することもできます。

構造を理解し、各階層でできることを把握した上で施策を練ると、実施後の運用がとても楽になります。
これを機に、ぜひ見直してみましょう。

MicrosoftとYahoo!提携の発表と同日、Yahoo!ではもうひとつ大きなニュースがありました。
8/1よりYahoo!Japanの検索結果にJWordの一般名詞が表示されるようになったのです。

これまでもレギュラーキーワードと呼ばれる固有名詞については同媒体の検索結果に表示されていましたが、一般名詞についても表示されるようになったことで、既存のリスティング運用にも少なからず影響を与えそうです。
そこで今回はJWordで出稿する場合とオーバーチュアで出稿する場合の違いについて簡単にまとめてみました。

オーバーチュア→クリック課金
JWord→年間固定料金

メリット

JWordでは固定料金のため、クリックされればされるほどお得ということになります。
また、一度登録すれば予算管理のリソースもかかりません。

デメリット

逆にクリックをされなければされないほど割高になります。
出稿する場合は、ある程度効果をシミュレーションする必要がありそうです。
リスティング広告のように、”効果がなければ掲載停止”ができないため、慎重な検討が要求されます。

キーワード毎の料金は「JWord」プレミアキーワードをご参照ください。

オーバーチュア→入札価格により掲載順位が変動
JWord→常時一定のポジション
（固有名詞はスポンサーサイトの右上部、一般名詞はスポンサーサイトの右下部）
⇒最低入札価格や品質の変動による掲載落ちがないため、マス連動などにも向いているかもしれません。

気になる費用対効果ですが、オーバーチュアで既にリスティングを運用中の場合はシミュレーションである程度算出することが可能です。

例えばプレミアベーシックに該当するキーワードの場合、仮にそのキーワードの検索数が年間で2,000,000回だったとして、想定されるクリック率をやや低めの0.5%に見積もったとします。

その場合のクリック単価は、
\500,000（プレミアベーシック年間料金）÷2,000,000×0.5%＝\50
と想定できます（※）。

コンバージョン率も把握している場合はCPAまでシミュレーションしてみましょう。
その上で費用対効果が見合うかどうか検討する必要がありそうです。

ビッグワードの入札がさらに激化傾向ににある中、さらにクリック数を増やしていくための打ち手として検討してみてはいかがでしょうか。

※シミュレーションは想定値のため実際の数値とは異なります。

キーワードの「上限入札価格」によって掲載順位が決定するリスティング広告。
ここでは複雑な品質スコア/インデックスの方式をカンタンに説明します。

リスティング広告はほかの広告とは違い、ユーザーにとって「有益な情報」が掲載されている広告または、検索結果を上位表示させまた、広告のクリック単価も安くなる傾向があります。

その「有益な情報」を視覚的に表す指標がGoogleにおける「品質スコア」とオーバーチュアにおける「品質インデックス」です。

品質が高い広告であれば、入札単価が低くても、他社よりも上位表示されることもあります。

通常の広告とは違い、Googleやオーバーチュアは広告の掲載順位を決める要素として広告の品質を考慮します。(品質スコア/品質インデックス)
品質の高い広告はクリック単価が安くなり、広告主にとって広告コストを下げるための大きな要因になっています。

Googleやオーバーチュアともに、キーワードは「広告グループ」という単位に分けて管理するようになっており、1つの広告グループは複数の広告クリエイティブと、そこに紐づくキーワード群で構成されています。

Googleの場合、キーワード単位で10段階で評価され、管理画面内で表示されます。
スコアを決定する最も重要な要素は、キーワードごとのクリック率です。

そのキーワードで検索したユーザーが広告文を見てどのくらいクリックするかが一番大きな評価ポイントになります。

その他にも、

• キーワードと広告文の関連性
• 広告クリック後のランディングページの読み込み時間
• キーワードへ入札をしている他社を含めた実績クリック率

などがポイントとして挙げられます。

また、とあるキーワードの品質スコアが悪いと該当する広告グループ以外のグループ、もしくはキャンペーンまで評価の影響を及ぼすこともあり、Googleは個別キーワードの評価をアカウントトータルの評価へつなげる傾向があります。

オーバーチュアでは広告グループ内の「広告文」に対して5段階で評価され、管理画面内に表示されます。
インデックスを決定する最も重要な要素は、広告文が表示された時のグループ内キーワードのクリック率になります。

その他のインデックスを決定する要因としては、

• キーワードと広告テキストの関連性
• リンク先ページの品質
• その他

となっています。

また、キーワードと広告文との関連性、広告クリック率を重視するという点ではGoogleと同じですが、ランディングページの読み込み速度への評価や、入札時点での評価はされていない傾向があり、新しい広告文を登録すると、しばらくは品質インデックスはつきません。

なお、評価対象となるクリック率ですが、評価の際には、順位とクリック率の相関性や他社広告のクリック率との比較などが考慮されるので、掲載順位が低いためにクリック率が低くなり、それが品質に直接影響を及ぼすことはありません。

一部のキーワードや広告グループで品質が悪かったり、広告グループ内のキーワードの構成が一貫性がなかったりすると、Googleはアカウント全体へ影響し、オーバーチュアは、広告グループ全体へ影響します。

やみくもにキーワードを追加するのではなく、必ず関連性を持った形の広告グループを編成し、運用を行っている最中にもクリック率の低いキーワードは別の広告グループにまとめるなどして、他のキーワードへ悪影響が及ばないようにしましょう。

2009年6月30日、電通はSEMがブランドに与える影響の調査について発表しました。

この調査では、これまで販売促進を主目的として活用されることが多かったSEMが、ブランド価値形成に与える影響を評価・分析することを目指しています。

GoogleAdwordsの公式ブログで調査結果の一部が発表されていますのでその内容を紹介します。

あるブランドAについて、そのブランド名で検索するとSEOでは既に一位に表示されています。
この時にリスティング広告を並行して表示した場合としていない場合のユーザーのブランドイメージの違いを調査しました。

結果、リスティング広告を並行して表示した場合はしていない場合に比べて、好感が+16%、概要理解が+14%、購入意向が+3%となることがわかりました。

既にSEOで1位を獲得していてもリスティング広告を並行して活用することで、ブランドイメージを向上することができるという結果です。

また、電通の発表によるとこのような調査を他にも実施しており、以下のような調査結果が発表されています。

• 飲料メーカーでは、リスティング広告の並行活用で購入意欲が30％上昇した
• 耐久消費財と安価な消費財では、検索頻度や検索目的が異なること

この結果を見ると、これまで数字にすることが難しかったのですが、検索連動型広告がブランドイメージ形成に役立っているのは間違いないようです。

検索連動型広告がここまで大きく成長してきた要因は、費用対効果が計測しやすく、しかもその効果が高いことです。

しかし、売上や資料請求などの販売促進の指標のみでは、クライアントの広告費に上限がかかってしまいます。

この調査の目的として、ブランド認知という販売促進以外の指標の活用を拡大することで、さらに広告の利用を拡大させたいという代理店や媒体の思惑があるようです。

市況が厳しい状況の中、ブランドイメージの改善というSEMにとってはやや曖昧となる目的でクライアントを納得させ、広告費を引き出せるかどうか、今後追加で発表されるであろう調査の結果を待ちたいところです。

リスティング広告の運用はキーワード選定からランディングページ最適化まで多岐にわたりますが、なかでも重要なのはキーワードの入札調整です。
自動ビッディングツールの導入も増えてきましたが、まだまだ手動入札での運用を行っているケースが多いのではないでしょうか。

手動入札で気をつけなければならないことは、データを点で捉えてしまうことです。

毎日細かく入札することが改善につながるとは限りません。
またそれが逆にパフォーマンス悪化につながってしまうこともあります。

以下の例を参考にみていきましょう。

2語～4語の組み合わせのキーワードの場合、1桁台のコンバージョンワードが複数並ぶようなレポートになるケースが多いと思います。

たとえばある月のレポートを見た時、
「東京 住宅 戸建て」のコンバージョンが3件、
「住宅 東京 戸建て」のコンバージョンが1件で両ワードのCPCが同じだったとします。
この場合、前者の入札価格を後者よりも高く設定することは正しいのでしょうか。

クリック数が少ないスモールワードでは、短期的な結果からの判断は避けるべきです。
特に上記の例のような語順入れ替えパターンや、キーワードに含まれるニーズが同じ場合長期的にはそれぞれのコンバージョン率は同程度になる可能性が高いと考えられます。
そういったキーワードは同じ広告グループにまとめ、広告グループ単位で調整しましょう。

ある程度母数が溜まってから、目立った傾向が出てきた場合にはじめてキーワード単位での調整を行うことをおすすめします。

コンバージョンの少ないキーワードにおいては、検証期間のスパンを長くとり、俯瞰的にデータを見ていくことが大切です。
そのためキーワードのカテゴライズが非常に重要となってきます。

多くの場合、スモールワードに比べてビッグワードではCPAは高い傾向にあります。
その理由としては、競合が多いためCPCが高くなること、ニーズが（スモールワードに比べて）潜在的であるためコンバージョン率が低くなることがあげられます。

仮にアカウント全体の目標CPAが\3,000だったとしましょう。
とある月のビッグワードAのCPAが\5,000だったとしたら、そのキーワードの入札価格は下げるべきでしょうか。

運用しているキーワードがもしもその1ワードのみだとしたら、下げることが妥当です。
しかし多くのアカウントは、ビッグワードだけではなくスモールワードも運用していて、以下の例のような構成になっているかと思います。

ビッグワードA　:コンバージョン数20 CPA\5,000
スモールワードB:コンバージョン数5 CPA\1,000
スモールワードB:コンバージョン数5 CPA\1,000
スモールワードB:コンバージョン数5 CPA\1,000
スモールワードB:コンバージョン数5 CPA\1,000

この場合、全体のコンバージョン数は40でCPAは\3,000となるため、目標CPAを達成しています。

ビッグワードのCPAが目標よりも高いからといって、入札価格を下げた場合、全体のCPAはもちろん下がりますが、掲載順位の低下によりクリック数が減少することで、コンバージョン数も減少してしまいます。
部分ではなく全体で最適化になるような入札を行いましょう。

リスティングのデータは日々変化するため、すべてのキーワード毎に最適な入札価格を算出することは困難です。
また、キーワードの量に比例してリソースの量も増加してしまいます。
入札による最大の効果を求めるのであれば、やはりビッディングツールは欠かせない存在となってきているのではないでしょうか。

リードや売上を増やす場合、アフィリエイト広告を実施することはとても有効な手段ですが、運用の仕方を間違えると自社で行っているリスティングの効果を下げる場合があります。

今回は、リスティング運用を効果的に行うために、アフィエイトサイトに対してどんな注意を払えばよいかをまとめます。

こちらはすでにアフィリエイトを実施されている方は、実施済みの方も多いと思いますが、自社の指名検索(自社名/商品名)まわりのキーワードのアフィリエイトサイトの購入を制限しましょう。

基本的に、自社名や商品名検索の場合、検索結果はすでに自社サイトが上がっている場合が多く、アフィリエイトサイトに対してコストを支払うとダブルコストになりコストの無駄遣いといった事も生じる場合が多いです。

また、もし購入させる場合にでも、必ず自社サイトとアフィリエイトサイトとの区別がつくように説明文に(提携)と入れさせるなどの工夫を行いましょう。

特に、リード獲得系(資料請求など)のリスティングを実施する場合、獲得の中心になるキーワードのチェックは重要になります。

以前からではあるのですが、特にここ最近ビックキーワードに対しての特定のアフィリエイトサイトの入札が非常に多いです。
「キャッシング」キーワードに関しては、Yahooではなんと1～6位まで同一の企業が入札を行っている状況です。
また企業サイトと比較し比較系のアフィリエイトサイトはクリック率も高く、応札してもコスト高になる場合が多いので、中心となるキーワードは必ず検索結果にアフィリエイトサイトがあるかどうかのチェックを行いましょう。

アフィリエイトもリスティングも費用対効果の高い媒体ではありますが、使い方を間違えるとコスト高になるケースが多いです。

使い分けや管理をしっかりと行い、効率的な運用を実施しましょう。

Yahoo!が新サービスの発展を図るプロジェクトとして「Yahoo！ラボ」というサイトを立ち上げました。
今回のコラムでは、その中からリスティング運用に役立ちそうな二つの機能をご紹介します。

特定のキーワードについて、検索しているユーザの性別や年代がわかるというサービスです。

例えば、キーワード「初音ミク」では男女の検索がほぼ半々で（少し意外ですね）、年代で見ると小中高生と会社員による検索がそれぞれ37％、36％を占めています。
また、検索が行われる時間帯も分かりますので、ユーザ像の仮説立てのデータとして使うことができます。

キーワードの裏にいるターゲットを知ることで、広告文の作成にも役立てることができそうです。

現時点では任意のキーワードで検索ができないので、是非、正式リリースまでつなげていただき、いろいろなキーワードの「なかみ」を見てみたいところです。

いつもどおりに検索を実行すると、通常の検索結果に加えて、右側の枠内に検索結果内から抽出されたキーワード群が表示されるという機能です。

また、表示されたキーワードの中から、特定のキーワードを含むサイトについて順位を並べ替えたり、逆に特定のキーワードを含むサイトを削除することができます。

右側に表示されるキーワード群は、インターネット上のコンテンツを表しているので、それをユーザの興味ととらえてキーワード追加につなげることもできるでしょう。

これまでベータ版でのサービスリリースといえばGoogleでしたが、Yahoo!も積極的に公開を始めたようです。

このような最新の機能をいち早くキャッチアップすることで、競合他社に先手を打った施策展開が可能になるでしょう。

2009年4月の報道以降、未だ世界中を騒がせている新型インフルエンザですが、関連ワードの検索数は前週比で20倍に上った（※1）というデータがあります。
日本でもマスクが品薄状態になったというニュースは記憶に新しいかもしれませんが、実際に“マスク”の検索数も飛躍的に上昇しました。（※2）

また、少し前では“定額給付金”の検索数も急上昇しました。
\12,000で買える商品を扱う旅行会社等が積極的に広告を出しているようです。

検索数とはまさに市場のトレンドをダイレクトに反映している数字だということがあらためてわかります。

こういった急上昇ワードを把握するためには、常にニュース等で最新の情報を把握しておく必要があることは言うまでもありません。
時事的なワードの検索が伸びる期間は限られています。
コンテンツの用意・広告文の作成・キーワードの購入を速やかに行うことで特需的なチャンスを掴みましょう。

一方で、シーズナリティのあるキーワードは事前の対策が可能です。
たとえば、“海外旅行”や“ボーナス”等ある程度年間で検索ニーズの高まる時期が決まっているワードです。
こういったワードは、検討期であるおよそ1ヶ月～2ヶ月前から検索数が伸び始めるはずです。
前年のデータがある場合はそれを参考にするとよいでしょう。
冒頭の例で使用したGoogleトレンド等のツールを使うのも良いかもしれません。

過去の売上データやマーケティング調査結果だけではなく、キーワードの検索数が今後マーケターにとって重要な指標となっていくのではないでしょうか。

※1　参考記事：SEMリサーチ「新型インフルエンザ関連の検索数、1900%増 - comScore調査」

※2　参考情報：Google トレンドで「新型インフルエンザ,マスク,ウイルス」と検索

今回は、日本市場にも対応していて話題になっている、Google Ad Plannerについて取りまとめてみたいと思います。

Google Ad Plannerは、広告主が出稿先を検討するツールです。
URLを指定すると、そのサイトのページビュー（PV）、ユニークユーザ（UU）などの数や、そのサイトを見ているユーザの性別・年代・学歴・年収などの属性が表示されるものです。

データ元は、

• グーグル検索の情報
• Google Analyticsでオプトインされた情報
• グーグル以外の消費者パネルの情報
• グーグル以外の市場調査データ

となってます。

ただし、サイトが一定数のトラフィックを満たしていない場合や、robots.txtでグーグル検索のロボットを禁止している場合、サイトの質がグーグルの基準に満たない場合などは、このツールでも情報が表示されません。

今までだと、ビデオリサーチやneilsen/netratingsなどの有料ツールやalexaなどで調べていたデータになります。

• 利用料金は無料。操作が簡単
• パネルデータデータ量が多いので、クロス集計の際、より信用性の高い数値になる
• GoogleアナリティクスとのAPI連携により、「クライアント専用」プランニングが可能
• WordPressを利用しているユーザは、plug inを使ってサイト上で公開できる
• Googleコンテンツターゲットの出稿フォーマットがわかる

• 出稿枠・量の調査などはできない
• 趣味などのクロス集計はできない
• 媒体の出稿金額はわからない
• 重複分析ができない
• 競合出稿調査ができない

ちなみに、業界のとある事情により日本市場では正式にリリースされていませんが、Google Ad Plannerによって、精度の高いプランニング、メディアの自動出稿など既存のメディアバイイングフローを変わる可能性があるかもしれません。

リスティング広告運用において重要なウェイトを占めるキーワード。
リスティング広告の集客の窓口となるキーワードを増やしていくことで集客数の増加が見込めます。
しかし、このキーワード追加をきちんと行えている広告主は、意外に少ないかもしれません。
キーワード広告とは運用方法は大きく異なりますので、実際に見てみましょう。

では、ユーザーが入力するキーワードや広告の表示状況はどのように変化しているのでしょうか。

2003年時点では1ワードでの検索が最も多く全体の29％を占めていたのに対し、2007年になると2ワードでの検索が32％、3ワードでの検索が27％と増加し、1ワードでの検索は約半分の15％へと低下しています。

※参考記事：SEMリサーチ 「2～3ワードで検索するユーザーが過半数」

これはユーザーのリテラシー向上を反映したもので、インターネットの普及がさらに浸透するにつれてこの傾向はさらに強まっていくでしょう。

07年から09年にかけて、検索のボリュームは68％増えている一方、広告が表示される検索結果は約20％減少しています。

※参考記事：Ad Innovator 「Google AdWordsの限界」

つまり広告の表示枠は増加しているのに、広告主がその増加を生かし切れていない傾向が伺えます。

新商品に投入に合わせたキーワード追加は当然行うとしても、グーグルキーワードツール等を用いてそれ以外のタイミングでも随時、増やしていく作業が必要です。

今回は「SEMコラムVol.38 Googleコンテンツ広告を有効活用する」の続きとして、Googleコンテンツターゲット広告を運用する際のポイントをまとめてみました。
キーワード広告とは運用方法は大きく異なりますので、実際に見てみましょう。

キーワードについて

コンテンツターゲット広告では、広告グループ内のキーワードをもとに関連するサイトへ配信されます。
まずはキーワードを選定してみましょう。
選定の際重要なのは、テーマを意識することです。

たとえばケーキをインターネットで販売するサイトがあったとします。

よくない例として、以下のようなキーワード構成はGoogleのエンジンがテーマを理解できず、配信先の精度が下がってしまう可能性があります。

東京 ケーキ
渋谷 ケーキ
大阪 ケーキ
福岡 ケーキ
（以下地域クエリとの組み換えが続く･･･）

このような例では、どんなコンテンツを含んでいるサイトなのか以下の例ように明確にすることで、より関連性の高いサイトへ配信されます。

ケーキ　通販
ケーキ　販売
ケーキ　注文
ケーキ　インターネット注文　等

広告について

設定するキーワードとの関連性を意識して広告を作るようにしましょう。

キーワード広告同様、品質スコアが掲載順位に影響します。
品質スコアの算出方法が若干異なるので注意しましょう、以下はAdwordsヘルプからの抜粋ですが、キーワード広告と違いクリック率が明記されていないことに注目です。

• 広告が掲載されるサイトや同様のサイトでの過去の広告掲載結果
• サイトに対する広告グループ内の広告およびキーワードの関連性
• リンク先ページの品質
• その他関連性に関する要因

配信先のチェック

ある程度の母数が蓄積したら、配信先毎のレポートを見てみましょう。
配信先によって、コンバージョン率の高いサイト、コンバージョン率の低いサイトというのが見つかると思います。
あまりに関連性の低いサイトへ配信されている場合は除外サイトに指定し、配信を停止することも可能です。

広告のクリエイティブを比較してみる

配信先を精査した上で、尚コンバージョンを増やしたければ、広告文テストを行ってみましょう。
ただし、キーワード広告と違い掲載される場所が様々です。
同条件化でのスプリットテストとならない点に注意でしてください。
時間に余裕がなければ、配信先サイトの把握を優先させましょう。

以上、コンテンツターゲットの広告の運用方法について簡単にみてきました。

Adsenseの提携サイトは続々と増えています。
黙っていてもインプレッションが増えていく状況ですが、コンテンツの仕組みをしっかり理解し、適切な運用を行うことで効果を最大化しましょう。

今回Googleからリリースされたのは、検索結果をユーザが自在に絞り込めるという機能で、結果ページ上部の「検索ツールを表示」というリンクをクリックし、検索ページを開いて利用します。

通常の「すべての検索結果」以外に、「動画」「掲示板」とコンテンツごとに絞って検索できるほか、「最近の結果」「1週間以内」「24時間以内」などの期間を選択すれば、サイトが作成・更新された期間別の検索結果を表示できます。

この機能が追加されたことにより、企業側としては、自社の関連性のあるトピックスをいかに更新性を高くし、検索結果に載せていくといった作業も必要になってきます。

また、検索結果の表示方法も変更可能で、通常の「基本情報のみ」に「画像表示」「長い要約文」が加わりました。
気になる商品を検索する際には「画像表示」を使えばかなり効率もあがります。

さらに、今回の新機能の中でも珍しいのが「ワンダーホイール」という機能です。
検索ワードから連想される他のキーワードを、アニメーションでビジュアル的に表示できます。

例えば「メンバーズ」で検索すると、「メンバーズ」を中心に「メンバーズ　株価」「クロネコ　メンバーズ」といったキーワードが放射状に8つ表示。
その中から、「クロネコ　メンバーズ」をクリックすると、今度は「クロネコ　メンバーズ」を中心に、「クロネコ　メンバーズ　登録」「クロネコ　メンバーズ　CM」といったキーワードが再び放射状に表示されます。

ワンダーホイールで「メンバーズ」を検索し、「クロネコ　メンバーズ」をクリックした画面

「マンション」などのビックワードは、ユーザの意図がなかなかわかりづらいキーワードですが、 同ツールを使用することにより、表層的にですが、ユーザの意図がつかみやすくなるかもしれません。

また、自社名のキーワードで実施することにより、自社の評判などもわかりやすくなり、施策を打ちやすくなるのではないでしょうか。

以前の「SEMコラムVol.33　モバイルリスティングの導入にあたって」では、モバイルリスティングについてPCとの違いを中心にまとめましたが、今回はもう少し具体的な運用のポイントについて見ていきます。

キャリア毎に出稿するキーワードを選定できることが、PCとは大きく異なる点です。
ドコモユーザへ向けたキャンペーンであれば、それ以外のキャリアへは広告を表示させないといったことも可能です。

また、同じキーワードでもキャリア毎にパフォーマンスが異なってくるかもしれません。
キャンペーン構成はキャリア毎に管理することをお勧めします。

さらに以下のように媒体によって検索方式も異なります。

Overture

検索方式が完全一致のみのため、2語や3語のスモールワードを網羅的に入稿する必要があります。
もちろん闇雲に数を増やすのではなく、仮説に基づいた出稿＆定期的な精査は行うようにしましょう。

Google

検索方式はPC同様完全一致、部分一致、フレーズ一致の3種類があります。
また、2009年4月よりモバイルにおいても検索クエリレポートを参照できるようになりました。

一般的に考えうる要因から疑ってみるべきではありますが、モバイルの場合だと以下のような特殊な要因も考えられるので注意が必要です。

モバイルでは検索結果の1ページ内の掲載枠が2～5枠程度と、PCよりも限られています。
その為掲載順位が落ちると、検索結果の掲載ページが2ページ目、3ページ目と追いやられていくことになります。
モバイルでの検索結果は3ページ目までしか見ないユーザは60％というデータ（※1）が出ていることからわかるように、順位が下がり4ページ目以降に表示されるようになった途端、インプレッションが半分以下になるというケースもしばしば見受けられます。

PC以上に順位戦略が重要になっているのがお分かりいただけるでしょう。

PCに比べると参入している広告主の数はまだまだ少ないと言えます。
それゆえ、比較的低いCPCで上位を狙えるキーワードが数多く存在します。
とはいえやはり人気のキーワードは徐々にCPCが高騰してきている傾向が見られます。早い段階での参入で先行者利益を獲得しましょう。

※1 Webマーケティングガイドより

今回は「SEMコラムVol.38 Googleコンテンツ広告を有効活用する」の続きとして、Googleコンテンツ広告のメニュー整理を行います。

Googleコンテンツ広告のメニューには大きく2種類があり、それぞれの広告メニューでは配信先の指定方法が異なります。
利用方法とともに詳しく見ていきましょう。

広告の配信先

コンテンツターゲット広告の場合、配信先サイトをGoogleが決めます。
Googleがコンテンツネットワーク上のページをスキャンし、キーワードや広告テキストなどと関連性があるかどうかを分析します。
広告内容とサイトコンテンツの関連性が高いと判断された場合、広告が表示されます。

メリット

膨大な量のコンテンツネットワークの中からGoogleが自動的に配信先のサイトを選択してくれるため、サイトを探す手間を省くことができます。
自分では見つけることのできない穴場サイトへの広告配信が期待できます。

デメリット

自動的な配信となるため、配信先サイトの管理は手間がかかる作業となります。
競合他社のページや自社商品をマイナス評価するページなどに広告が出稿される可能性もあります。
「除外サイト」に指定することで配信先から外すこともできますがすべての配信先サイトを把握、管理するにはかなりの手間がかかります。

広告の配信先

プレースメントターゲット広告の場合、配信先のドメインを自分で指定することができます。

メリット

広告の配信先を指定できるため、配信先の管理は容易になり、広告主が意図しないようなページへの広告配信を避けることが可能です。
また配信先サイト毎に入札単価や広告テキストの設定もでき、より細かな運用が可能となります。

デメリット

膨大な量のコンテンツネットワークから自社に合ったサイトを全て見つけ出すことは困難です。
個人ブログなど、ロングテール型のサイトに幅広く掲載したい場合には向きません。
また、比較的規模の大きいサイトへの配信が中心となるため、コンテンツターゲットに比べて平均クリック単価が高くなる場合もあるようです。

以上、二つの広告メニューの違いを見てきました。
広告目的に応じて二つの手法をうまく使い分けることが大切です。

今回はGoogleAdwords広告に追加された２つの新機能をご紹介します。
うまく活用することで、リスティング広告の効果改善につながるでしょう。

この機能では、Googleのコンテンツネットワークに広告を掲載している広告主は、特定のブラウザ/ユーザーに対して、特定の広告が配信される回数の制限を設定することができるそうです。

フリークエンシーキャッピングの機能は、広告主にとってクリエイティブや広告グループ単位でフリークエンシーの制限を設定することができ、キャンペーンのROIを最大化することができます。

過去のユーザデータがあれば、効率のよい媒体選定が可能になります。

【変更前】
conversions…コンバージョン
transactions…トランザクション

【変更後】
conversions (1-per-click)…ユニークコンバージョン
conversions (many-per-click)…総コンバージョン

上記変更により、管理画面やレポートで総コンバージョンを確認できるようになります。
広告パフォーマンス (ROI) が確認しやすくなり、効果的な運用をしやすくなるかと思います。

Googleに関しては、新しいサービスが次々と発表されるため、今後も注目です。

検索連動型広告市場の伸びとともに参入する企業の数も増えてきました。
ライバルが増えることで、目標ROIの実現のためにより高度なプランニングが求められるようになってきています。

リスティング広告においては、キーワードの入札調整だけでなく、除外ワード設定や地域ターゲティング等を効果的に利用したターゲットの絞込みも有効な手段です。

Googleにはスケジュール設定機能というものがあり、曜日・時間帯を絞った配信が可能です。
今回はこの機能を使う上での注意点をあげてみました。

GoogleのAdwords広告では、あらかじめ決められた曜日・時間帯にだけ自社の広告が掲載されるように設定することができます。
また入札価格も現在設定している価格との比率ベースでの調整が可能です。

時間帯をセグメントした配信が可能であるならば、ターゲットとするユーザがコンバージョンしやすい時間にのみ広告を露出させればいいのではないか？
そんな発想に行き着くのではないでしょうか。

ユーザがコンバージョンする曜日・時間帯にのみ広告を露出させるのは、コンバージョン率が費用対効果(CPA)のキーとなるリスティング広告においては、有効な手段といえるかもしれません。

ただし、この場合コンバージョンだけではなく、間接効果を視野に入れるべきです。

コンバージョンの指標にもよりますが、特に”購入”や”申込み”等お金に直結したケースでは初回訪問からそのままコンバージョンするユーザは限られます。
多くのユーザは検討期間を経たのちに再度来訪、コンバージョンに至るというプロセスを踏むことが多いようです。

では、コンバージョン率という視点だけで広告の掲載を制限した場合どうなるでしょうか。
クリックは多くされるもののコンバージョンまで至らない期間というのは、実は多くのユーザが”検討している”期間である可能性もあります。
コンバージョン率が低いからといって掲載を制限していては、将来の優良な顧客へアプローチする機会を逃してしまっているかもしれません。

費用対効果を目的としたスケジュール配信を行う場合、間接効果まで測定できる計測ツールを導入するようにしましょう。

以前からこのコラムでご紹介していますが、GoogleAdwords広告には検索連動型広告とコンテンツ連動型広告の2種類があります。

今回はコンテンツ連動型広告を出稿するまでの手順をご紹介します。

まずはコンテンツ連動型広告のメリットデメリットからおさらいしましょう。

メリット

• 広告配信先が多く、露出が稼げる
• 大規模媒体から個人媒体まで、一括して出稿管理ができる
• コンテンツ内容からターゲットの設定や絞込ができる

デメリット

• 検索連動型広告ほどには、ターゲットの厳密な絞込ができない
• そのため、一般的に検索連動型広告よりもCPAが高くなる
• 予期しない配信先に広告が掲載される場合がある（コンテンツターゲット広告の場合）

続いて、掲載開始までの流れをご紹介します。

まずは広告の目的を設定します。
一般的には検索連動と同じく、獲得や購入等を目的にする場合が多いです。
ただ、コンテンツ連動広告の特長を生かして、商品認知を目的とし、広告インプレッションや誘導数を指標とすることもできます。

配信する広告のフォーマットはテキスト/イメージ/動画の3種類から選びます。
出稿単価は一般的に、上記の順番で高くなる傾向があります。
認知が目的の場合はイメージ広告や動画広告を使うと効果的です。
Youtubeに動画広告を配信するなどすれば、認知効果や口コミ効果も期待できるでしょう。

「コンテンツターゲット広告」で出稿する場合、入稿したキーワードと関連性が高いサイトに広告が配信されます。
広告を出したくないサイトに広告が出てしまう可能性はありますが、出稿先を選ぶ手間は省くことができ、思わぬ良サイトを発掘することもできます。
「プレースメント広告」で出稿する場合には自分でサイトを選ぶ必要があります。
そのため、予期しないサイトに掲載されるリスクは回避されます。

コンテンツ連動広告では「配信先の掲載結果」レポートで表示回数やクリック数、コスト、コンバージョン数などサイトごとの実績を確認することができます。
効果を見ながら入札単価を調整ましょう。
効果が期待できないようであれば、配信したくないサイト（除外サイト）として設定することも可能です。
また、「広告レポート」でテキスト文やバナー毎の効果を見ることもできます。
広告クリエイティブをテストし、効果の良いものを見極めましょう。

検索連動型広告は、検索数に限りがあり、競争も激化していますので、コンテンツ連動型広告をさらなる追加の打ち手として検討してみてはいかがでしょうか。

これまで、Yahoo! JAPANのみに配信していた興味関心連動型広告「インタレストマッチ」のPC向けサービスが、4月以降に提携パートナーへも配信していくと発表されました。

広告の掲載が開始されるのは、mixi、All Aboutなど現在コンテンツ連動型広告「コンテンツマッチ」を採用しているパートナーサイトになります。

今回は、現在のYahoo! JAPANにおいて、ユーザーにどのように広告が見られているかを検討してみます。

そもそもインタレストマッチは、ページの内容や訪問者によって異なる広告が表示されます。

単なるコンテンツ連動型広告ではなく、多様な要素で、誰にどの広告を表示するかを制御しており、制御する要素としては、次のようなものがあります。

1. ユーザーが閲覧しているサイトの内容（コンテンツマッチ）
2. ユーザーの過去のウェブ利用履歴（興味分野ターゲティング）
3. 都道府県など配信地域や性別・年代の絞込み（デモグラフィック）
4. 配信スケジュールの時間指定

また、華々しく登場したものの、現状としては「コンバージョンがあがりにくい」といった評価が多数を占めております。

インタレストマッチ掲載枠のすぐ上のテキストが「主なニュースで○○の記事を読む」となっています。

1. ユーザは、もともとニュース記事を読んでいる上に、この文脈で上から下へテキストを見て行くと、かなりの確率でインタレストマッチを「主なニュースの記事」と勘違いしている可能性がある。
2. 点線による情報の区切りがあるために、「主なニュースで○○の記事を読む」からインタレストマッチ末尾までがひとつの情報のエリアとして認識されているのではないか。

以上のことから、インタレストマッチの仕組みは非常に斬新で効果的ではあると思うものの、配信先の掲載のさせ方により効果が変わってくると考えられます。

インタレストマッチへ出稿する際は、自社のコンテンツ・商材の内容と配信先のコンテンツの状況を踏まえて掲載しましょう。

今回は、リスティングにおける広告文の効果検証を行う際に留意すべきポイントをまとめてみました。
定期的にテストを行っているにもかかわらず、効果があがらない。
そんな時は以下の点をもう一度確認されてみてはいかがでしょうか。

Googleではプレミアムポジションを考慮する

新規に広告を入稿した場合、Googleではプレミアムポジションへ表示されるようになるまである程度時間がかかります。
このため、既存の広告がプレミアムポジションにある場合、新規に入稿した広告とクリック率に差が生まれてしまうため、同条件の比較にならない可能性があります。

Overtureではコンバージョンの計上方法を考慮する

Overtureは過去のクリックからのコンバージョンを、コンバージョンが上がったその日につける仕組みになっているため、新規に入稿した広告文に比べ既存の広告文のコンバージョン数が多くカウントされる場合があります。

必ずスプリットテストで行う

クリック率やコンバージョン率は市場や季節の変動による外部的な要因に大きく影響を受けるため、前後比較での検証は避けたいものです。
たとえば、
「今テストしている広告Aと広告Bよりも、以前に使っていた広告Cのほうがコンバージョン率が高かったから広告Cに戻そう」
一見この判断は正しいようにみえますが、広告Cを走らせていたときの外部環境は現在とは異なっています。広告Cに戻した途端さらにコンバージョン率が下がってしまうかもしれません。

十分な母数を蓄積させる

商材や広告グループのキーワードによってはコンバージョン数が蓄積されるまで時間がかかる場合があります。
コンバージョン数が1桁では信憑性のあるデータとはいえないかもしれません。
早いサイクルでPDCAを回すことができるのが理想ではありますが、信頼度の低いデータの早期判断で効果が下がってしまっては本末転倒です。

広告文のどこが良かったのか明確にする

それぞれの広告文で訴求しているポイントが何なのか明確にしておきましょう。
“価格の安さ"を訴求したことが良かったのか、それとも“商品の品質"を訴求したことが良かったのかを明確に判断できないのでは、テストを行う意味もなくなってしまいます。
同じ理由で、タイトルと説明文はそれぞれ、

• タイトルが異なる広告文でのテスト
• 説明文が異なる広告文でのテスト

を別々に行なわければ、タイトルが良かったのか説明文が良かったのかわからなくなってしまいます。

仮説をもとに次の検証を行う

リスティングの広告文テストは、文字や表現の組み合わせを変えることでほぼ無限に改善を行うことができます。
ですが、現実的に考えると、限られたリソースの中で検証可能なのはその膨大に作れるパターンのほんの一部にすぎません。
その中で広告文の効果を最大化させるためには、ある程度の仮説をもって広告文を作ることが重要です。
自分だったらどんなコピーだったらクリックするのか?なぜこの広告文はあまりクリックされないのか?
広告文テストで大切なのは単に結果だけではなく、結果から得られた示唆をもとに次の改善にどう繋げていけるかではないでしょうか。

日本の検索エンジンはヤフーとグーグルの寡占状態。
SEMマーケティング成功のために、それぞれのユーザー像をイメージながらそれぞれ合ったリスティング広告の施策を打っていきましょう。

今回もいくつかの調査結果を基に、ユーザーの購入行動についてみていきます。

ヤフー　：\9,950
グーグル：\11,252

グーグルユーザーはヤフーユーザーに比べて、ショッピング一回当たりの購入金額が高いようです。
グーグルユーザーは平均所得が高いという調査結果も出ていますので、ヤフーユーザーと比較すると、リッチに買い物ができるのかもしれません。

14時から21時までの時間帯では、ヤフーユーザーの方が購入を行う人が多く、24～7時の深夜早朝の時間帯ではグーグルユーザーの方が購入行動が活発になります。

利用者に主婦等が多いというヤフーの特性や、昼間の仕事中に比較検討して、夜の時間に購入を行うというグーグルユーザーの行動も見えてきそうです。

ヤフー　：代金引換…45.1%、クレジットカード…24.5%
グーグル：代金引換…39.1%、クレジットカード…29.7%

ヤフーユーザーは代金引換への偏りが大きく、ネット上でクレジットカード番号を入力することに抵抗を感じているようです。
一方、グーグルユーザーではその差が縮まり、利便性を重視しながらネットショッピングを行っていることがわかります。

※上記記事は「Eストアー」の調査結果を引用しています。

リスティング広告において、ロングテールワードは、費用対効果を高めるために非常に有効な手段です。
ただし、一歩間違えると費用対効果が悪くなってしまいます。

今回はロングテールワードの運用方法について触れてみたいと思います。

ロングテールワードは「賃貸 マンション 価格　高円寺」といった形で具体的に商材を探している場合が多いです。
もし、コンテンツに必要な情報が存在しない、またはたどり着きにくい場合には、実施してもあまり効果は現れません。

自社サイトのコンテンツや製品を一度整理し、キーワード選定を心がけましょう。

よくある落とし穴として、ロングテールワードを入稿する際、「○○＋○○＋○○」といった3語を組み合わせたパターンで作成し、さらに組み換えを行ってキーワードを増やして追加する場合が見られます。
以前見られた例として「マンション　資料請求　比較　購入」といったワードが入っていることがありました。

場合によっては、検索をされる可能性が非常に低いキーワードを追加することで品質インデックスやクオリティスコアにも影響する場合がありますので、極力、機械的に入稿するのは避けましょう。

ロングテールワードは、コンバージョンをしても件数としてはわずかです。
月次で評価を行う際は、広告グループに紐づけて行いましょう。

また、ちりも積もれば山となるで、コンバージョンも増える一方、コンバージョンしていないキーワードでのコストが長い期間でみると意外とびっくりするほど使用している場合があります。

3ヶ月に一度のスパンでデータを検証し、キーワードの精査を行うようにしましょう。

今回は、PCとの違いといった観点から何点か留意すべきポイントをまとめてみました。
一口にモバイルリスティングといっても、様々な媒体がありますが、まずは各キャリアの公式検索エンジンにもなっているOvertureとGoogleへの出稿を前提に見ていきます。

PCと違い、モバイルの小さな画面では、検索結果1ページ内に表示される広告の数も少なくなっています。
Overture、Googleともに2件～5件となっており、それ以下の順位では上位に比べインプレッションが大幅に減少することとなります。
そのため主力となっているキーワードの掲載順位は頻繁にチェックしましょう。

Overture

タイトル：全角14文字
説明文　：全角19文字

Google

タイトル：全角12文字（半角24文字）
説明文　：全角12文字（半角24文字）

広告文に使用できる文字数もPCと比べ少なくなっています。
特にGoogleでは表現や言い回しがかなり限定されてくるので、訴求するポイントを絞る必要があります。

Overtureではより高い金額を入札した順に掲載順位が決まる単純な仕組みとなっています。掲載順位を容易にコントロールできる反面、クリック単価の高騰には注意が必要です。
GoogleではPC同様、品質スコアと入札価格で順位が決まります。

また、Overture・Googleともにキャリアごとの入札価格の調整が可能です。

au・ドコモはGoogleを、ソフトバンクはYahoo!Japanを公式エンジンとして採用しています。
そのため、検索数では現在のところOvertureに比べてGoogleが優位にある状況です。
もちろんキーワードにもよりますが、同じキーワードでも5倍以上インプレッションに差が出るケースも多々見受けられます。
このあたりもPCとは大きく異なるポイントではないでしょうか。

モバイル用ブラウザではjavascriptが起動しない、一部の端末ではクッキーが読み込めないといった制約があります。

そのため、効果測定にはモバイル用にツールを用意しましょう。

以上、モバイルリスティングにおけるPCとの違い、OvertureとGoogleの違いを簡単に見てきました。
モバイルでは制約や環境がPCと大きく異なるため、キーワードや広告グループの構成もモバイル用にリプランする必要があります。

いずれにせよ、ターゲットとなるユーザが

• どのような時間帯にどのような場所からアクセスしているのか
• どのような目的で検索しているのか
• どのような興味をもっているのか

今一度考えてみたうえで出稿を検討するとよいでしょう。

※掲載内容は2009年2月現在の情報となります

前回はヤフーとグーグルそれぞれのユーザーの職業別利用者を見ました。
今回は、別の観点からそれぞれのユーザー像に迫りたいと思います。

自宅で検索する場合：ヤフー…62.9%、グーグル…29.0%
職場で検索する場合：ヤフー…51.6%、グーグル…40.1%

自宅での検索ではヤフーが良く使われているのに対し、職場になるとその差は縮まります。
仕事中はグーグルを使って検索を行い、家に帰ってから、自分のPCでヤフーを使って検索してECサイト等での購入などを行うという行動も考えられます。
その場合、グーグルにはアシスト効果がありますので、多少CPAを高くしても積極的に出稿する価値があるかもしれません。

ヤフー　：１ワード…63.2%、２ワード…30.4%、３ワード以上…6.4%
グーグル：１ワード…54.1%、２ワード…37.6%、３ワード以上…8.3%

ヤフーのユーザーは単キーワード、グーグルのユーザーは複数キーワードで検索する傾向があるようです。
グーグルユーザーの方が検索エンジンを使い慣れているのでしょうか。
リスティング広告では、単一キーワードと複数キーワードへのコスト配分など、ヤフー（オーバーチュア）とグーグルで変える必要がありそうです。

男性：ヤフー…49.2%、グーグル…42.0%
女性：ヤフー…69.2%、グーグル…20.8%

男性の場合、ヤフーとグーグルの利用率に大きな違いはないのに対し、女性は大きくヤフーの利用に偏っています。
リスティング広告の実施時には、取り扱う商材のターゲットによって、媒体間の予算配分を変更する必要がありそうです。

※上記のデータは全て Webマーケティングガイド から引用

以上、ヤフーとグーグルのユーザーの違いを見てきましたが、大まかにはやはり、ヤフーはライトユーザー、グーグルはインターネットリテラシーの高いユーザーが利用していると言えそうです。

前回は、目的の確認について記載をしました。
今回はKPIの設定項目についてまとめてみたいと思います。

CPAを低下させる場合、大きく分けて誘導の単価を下げるかコンバージョンの数を増やすかの２つの方法になります。

あくまでもOVERTURE、Googleの管理画面から抽出できる数値は、異常値を発見する際の基礎情報になるので、施策に落とし込む際は、計測ツールを導入し数値を確認すると、より施策の方向性が明確になりやすいでしょう。

KPIにするべき指標としては、以下の項目が必要になります。

• 特定キーワード検索数増減率・インプレッション数
• 集客数(PV・UU)・リピート率・クリック率
• LPページの直帰率（をどれだけ下げられるか？）
• コンバージョンTop10ワード直帰率(をどれだけ下げられるか？)
• 登録フォームへの送客率（をどれだけ上げられるか？）
• 登録フォームへのへのボタンのクリック率（をどれだけ上げられるか？）
• コンバージョン率・コンバージョン数
• フォーム離脱率

といった指標を組み合わせながら運用を行います。

ただし、あまりにもデータ収集にリソースがかかりすぎる場合や、データを見るまでもなく課題が明確な場合は、管理画面の数値から把握し、施策を行ってしまいましょう。

また、必ず施策の優先順位をつけましょう。 あまり効果の薄いことに注力してしまい、努力が報われない場合が多々あります。

リスティング広告は運用をとめなければ365日掲載されるものになります。
早期発見・早期対策でトータル期間のCPA改善へつなげましょう。

リスティング広告の獲得数は上がる事もあれば、もちろん下がる事もあります。
担当者なら誰しも日々レポート上にあがってくる数字の変化に一喜一憂してしまうものです。

クリック率やコンバージョン率など、獲得数に影響する指標はさまざまですが、それらが低下したり、上昇した理由が明確なケースは稀です。

例えば、とある月の獲得数が前月の半分になっていたとします。

詳しく分析してみると、Ａというキーワードのコンバージョン率が大幅に低下していることが要因だとわかりました。

さて、管理画面からレポーティングされてくるデータを元にわかることは以上です。

”キーワードＡのコンバージョン率が低下した。”

この理由は何でしょうか。
キーワードＡのリンク先であるランディングページは変更していません。
広告文も以前と同じものを使っています。
管理画面の数字だけを見続けた場合、ここで迷宮入りです。

このようなケースでは、まずは一旦そのキーワードで検索をしてみましょう。
キーワードＡを入札している他社の広告が表示されるはずです。
そしてそれらの広告に変化ないかチェックします。
重要なキーワードであれば、他社のランディングページまで確認しておくのがベターです。

例えばこんな理由で自社のリスティングのコンバージョン率が低下している 可能性もあります。

• 検索結果に他社があらたに出稿している
• 他社が新しい商品をリリースしている
• 他社が料金を値下げしている
• 他社がキャンペーンを行っている

いずれもランディングページで他社と比較検討されている可能性があります。

上記以外にも、季節による需要の変化や市場そのものの変化等、マクロ要因も大きく影響してきます。

リスティング広告の数字の変化を読み解くためには、管理画面だけではなく競合他社や市場へ日々目を向ける事が必須です。

日本における2大検索エンジンは、ご存じのとおりヤフーと、グーグルです。

2008年11月にコムスコアが発表した資料によると、検索エンジンシェアは、ヤフーが51.2%、グーグルが39.0%となっています。
日本の検索エンジン市場はこの2社による寡占状態となっており、ヤフー・グーグルををいかにうまく扱うかがSEM施策を成功のカギとなります。

では、ヤフーとグーグルの媒体属性にはどのような違いがあるのでしょうか。

ヤフーはインターネットのライトユーザー、グーグルはリテラシーの高いユーザーが利用しているというのが一般的なイメージだと思います。
この漠然としたユーザー像が正しいのか、データを見ながら検証していきましょう。

Googleと比較して、Yahoo!JAPANユーザで利用が多い上位3職業とその差

専業主婦-4.3%　会社員（事務職）-4.3%　会社員（その他）-3.2%

Yahoo!JAPANと比較して、Googleユーザで利用が多い上位3職業とその差

会社員（技術職）-7.6%　自由業-5.5%　経営者・役員-3.2%

Googleと比較して、Yahoo!JAPANユーザで利用が多い上位3職種とその差

その他の事務職-7.8%　販売職（販売・接客）-6.8%　経理職-4.3%　営業職-4.3%

Yahoo!と比較して、Googleユーザで利用が多い上位3職種とその差

研究・開発職-7.3%　役員・経営者-5.2%　総務職-5.0%

Googleと比較して、Yahoo!JAPANユーザで利用が多い上位3業種とその差

その他-6.3%　食品-4.4%　専門店・小売業-3.1%

Yahoo!JAPANと比較して、Googleユーザで利用が多い上位3業種とその差

ソフトウェア・情報処理-5.2%　機械・エンジニアリング-4.2% 電気機器・精密機器-3.5%

（上記のデータは全て Webマーケティングガイド から引用）

利用者の全般的な傾向としては、グーグルでは技術職や研究開発に携わる人が多く、ヤフーでは、主婦や事務職に携わる傾向が多いようです。

この結果を見ると、一般的なイメージに沿った調査結果が出たと言えそうです。
「ヤフーはBtoCに強く、グーグルはBtoBに強い」
といった俗説（？）にも根拠を与えるデータですので、自社商材を見ながら注力する検索エンジンを選定することが必要になりそうです。

リスティング広告の指標として、CPA(獲得単価)は非常に重要な指標です。
ただし、このCPAを最適化するためにはさまざまな施策が必要となります。

その施策をたてるためにまず最初にやるべきことはサイトの目的を確認することです。

特にリスティング広告を実施するをする上では、頭の中の整理が重要です。
誰にどのように買ってもらいたいのか？
リスティング広告の実施する目的を整理しましょう。

広告は何らかの目的のために出稿します。
しかし、長期の運用で目的が変わってきたり、複数の所管部署で考え方が違いまとまらなかったりと、目的が明確にならない場合が出てきます。

リスティングを通じて、どういう人にどうしてほしいのか？
最終的にリスティング広告のゴールは何か？
もう一度確認してみましょう。

さらに、目的の進捗を測る指標（KGI）があるとより目指すべきことがクリアになるので、もしなければ設定すべきでしょう。

意外と決まっていない場合が多かったりしますので、CPAの最適化を行うためにはまずは目的の確認をしっかりと行いましょう。

検索連動型広告は、その費用対効果の高さからここ数年で飛躍的に市場が拡大しました。
しかし、この期間に企業の参入が相次いだことで各社間での競争が激しくなり、検索連動広告市場は限られたパイの奪い合いの様相を呈しています。

そこで、最近注目されているのがコンテンツ連動型広告です。
コンテンツ連動広告の概要については当コラムで過去にご紹介していますので、今回は、コンテンツ連動型広告を媒体と配信方法という観点から分類していきたいと思います。

オーバーチュアチュアが提供しているインタレストマッチ広告の大きな特徴は、過去のサイト参照履歴からユーザの興味や関心を推定するという点です。
通常では、ユーザが現在閲覧している記事内容のみに合わせての広告配信ですが、インタレストマッチ広告では過去の閲覧情報も参照することで、より正確なターゲティングを行います。
配信先は国内最大規模サイトのYahoo！です。

グーグルが提供するコンテンツターゲット広告では、グーグルの持つ広告配信システムに従って、現在ユーザが閲覧中のコンテンツと親和性の高い広告を自動的に表示します。
配信先はグーグルと提携しているパートナーとなり、大規模サイトから個人サイトまでを幅広くカバーしています。

配信先は上記のコンテンツ広告と同様ですが、広告の配信方法が異なります。
コンテンツターゲット広告ではグーグルが自動的に配信先を決めるのに対し、プレースメントターゲット広告では配信したいサイトを指定できます。
広告の形態としては、純広告に近いと言えるかもしれません。

一口にコンテンツ連動型広告といっても種類が複数ありますので、認知や獲得といった広告の目的に合わせて、出稿メニューを検討しましょう。

前回は、サイト毎に何を測るべきか？のまとめでしたが、今回は、計測ツールの選び方についてのまとめです。

自社のサイトの見るべきポイントやツールの特徴がわかったら、計測を行いたいサイトの特徴、コストに基づきツールを選びます。
選ぶ基準は以下4つのポイントです。

1.3種類のログ取得方法のうち、どれを採用できるか？

ログ取得方法は、

• サーバーログ型
• ウェブビーコン型
• パケットキャプチャ型

になります。

ここで抑えておきたいのはモバイルです。
モバイルは今後、SEO/SEMを行ううえで、計測ツールの導入は必須です。
サーバーの種類によって、導入できるツールが変わってくるので、気をつけましょう。

2.自社のサイト規模はどれくらいか？

ウェブビーコン型のツールが主流となっていますが、PV課金のため、思わぬ出費を強いられる場合があります。
前もって精密なコストシミュレーションを行い、ツール導入を行いましょう。

3.コストはいくらかけられるか？

こちらも、PCのみで主に算出している場合が多いですが、アンドロイド携帯が出てくる2009年以降、モバイルの計測は必要になる場合が多いと思いますので、モバイルの計測ツールも含めて、コストを算出しましょう。

4.計測を行いたい項目は何か？

PCなのか、モバイルなのか、また、KPIの数値を定点観測するためのツールなのか、コンバージョンまでの導線をしっかりと見るのか？を元にツール選定を行います。

なんとなく計測ツールを導入しているパターンも多いかと思いますが、サイト毎の特徴を考えながら行うと有効活用につながります。

同じキーワードを購入していても、オーバーチュアでは広告が表示されているのにグーグルでは表示されていないという現象がしばしば起こります。
なぜこのような状況が生じてしまうのでしょうか。

大まかに言うと、主な原因は、グーグルの方がオーバーチュアよりも広告掲載のための品質スコア（インデックス）の基準を厳しくしていることです。

運用している中での肌感として、オーバーチュアではクリック率0.5％程度でも広告が表示されるのに対して、グーグルではクリック率が1.0％程度を切ると、広告が表示にくくなってくるようです。

これに対してとりうる方針は、大きく下記の二つに分けられます。

広告が表示されない原因は、入札価格や品質スコアが低すぎることです。
入札に関しては、単純に入札価格を引き上げることで対応できます。
品質スコアに関しては、広告文のクリック率を改善することで対応します。
キーワードを広告タイトルに入れる等の変更を行うことで、クリック率が改善し、品質スコアの改善も見込めます。

１の対策をとることで、広告の表示回数を確保することは可能です。
ただ、一般的にクリック率が低いキーワードというのは、キーワード自体が広告主の商材と合致していないことが多いようです。
無理して広告掲載を進めるのではなく、そのキーワードを掲載停止して、他のキーワードの追加や、既存のキーワードの改善に注力した方が良い場合もあります。

リスティング広告の目的は主に、サイトへの集客や資料請求等の成果です。
広告の非表示についても、この目的に沿っっているかどうかを常に確認しながら対策を取っていく必要があります。

SEO/SEMでビジネスチャンスを創出するためにアクセスログ解析ツールは入れたものの、目的に対してみるべきポイントが不明な方も多いのではないでしょうか。

今回はサイト種別ごとに何を測るべきかをまとめてみたいと思います。

サイトへの来訪者がどのような製品やサービスに興味があり、どのようなニーズがあるかを分析する必要がありますので、

• サイトへの訪問者がどれくらい目的ページに辿りついたのか？
• サイトのボトルネックはどこなのか？
• 来訪者が自社の商品やサービスにどのくらい興味を持っているか？

ということがわかるようにすることがベターです。

訪問者がどの広告でサイトに訪問し、コンテンツ内容が興味と一致しているか、画面遷移はわかり易くなっているか、ということを分析する必要がありますので、

• 商品を選んだにも関わらず、なぜ購入に至らないのか？
• 効果的なリンク位置やクリエイティブは何か？
• キャンペーンは成功しているのか？どの広告が効果的か？
• 来訪者の興味とニーズは何か？

ということがわかるようにすることがベターです。

リピーターの増加やターゲットとなるユーザーが来訪しているか、などを分析する必要がありますので、

• どのくらいのユーザーが定着しているか？
• 来訪者の興味、つながりの強いコンテンツは何か？
• どのコンテンツにユーザーは興味があるか？

ということがわかるようにすることがベターです。

次回は、サイトの特徴にあった計測ツールの選定方法をまとめてみたいと思います。

行動ターゲティング広告とは、ユーザーのWEBサイト上の履歴（閲覧したページや検索キーワードなど）をもとにして、ユーザーの趣味・趣向にマッチした広告を表示する手法です。
検索連動型広告の場合、広告を表示できる対象者が自ら検索行動をとっているニーズが潜在化したユーザーに限られます。
一方、行動ターゲティング広告は、商品認知やブランディングにも有効な広告手法となります。

行動ターゲティング広告は、大きく以下の2種類に分類されます。

特定のサイト（群）内でのユーザー行動履歴を基にした広告表示

ユーザーが特定のサイトネットワーク内で閲覧したページや検索したキーワード、購入した商品などに応じて、そのユーザーに合った広告を表示します。
マンションの記事を見ていた人に、新築マンションの広告を表示させるという手法です。
あらかじめユーザーの趣味・趣向を把握した上での広告配信となるため、クリック率が通常の数倍程度まで向上することもあります。

リターゲティング広告

リターゲティング広告とは、過去に広告主のサイトに流入したことがあるユーザーに対してインターネットの他のサイトで広告を配信する仕組みです。
一度自社商品を検討した後にサイトを離脱してしまったユーザーに再度アプローチすることで、再び購買を検討させることができます。

行動ターゲティング広告では、ユーザーの過去履歴を基に長期的に特定のユーザーにアプローチすることが可能となります。
そのため、自動車・人材・不動産・金融など比較的検討期間が長い商材に有効な広告であるといわれています。

検索連動型広告でサイトに誘導し、その後離脱したユーザーに対しては リターゲティング広告で継続的にアプローチするなど、 複数の広告手法を組み合わせることで ネット広告の効果を最大化できるのではないでしょうか。

SEOは、ターゲットマーケティングとして長期的、安定的なアクセス増加、費用対効果で高い効果が期待できます。

現在、対策としては、ビックキーワードのSEO対策を専門業者にお願いしている方も多いかと思いますが、今回はロングテールワードをSEO対策する前にどういった準備をどうすべきか？といった点をまとめて見たいと思います。

ターゲットとする企業、キーワードを設定する

指標を確認するツールを決める

定点的に指標として追うデータを決める

検索エンジンは常に進化を遂げています。
ロングテールSEOは「業者まかせっきり」といった状況になると気づいたときには、「置いて行かれてしまう＝誘導数の減少」につながってしまいます。
先を見越して施策を打つために、ユーザーと検索エンジン傾向を定点観測するようにしましょう。

オーバーチュアリスティングを始めるためのガイドライン。
「なんとなく知っているようでも、具体的な内容はよくわからない」という方が多いと思います。
リスティング広告を実施中、もしくは実施予定で、サイトの改修を考えている方は、これらを加味してのサイト作成が必要になります。

今回はオーバーチュアのガイドラインにおいて重要な部分を抜粋してご説明いたします。

なお、グーグルアドワーズのガイドラインに関しては『AdWords Help Center』をご参照ください。

• スタンガンや催涙スプレー、刃物など武器に相当する商品
• ネズミ講などのネットワーク系のビジネス
• 宗教団体の勧誘、布教活動
• 政党、選挙活動などの政治活動
• 成人向けコンテンツ

…など

• ギャンブル系のサイト

  →日本政府が公認している主催／運営団体はOK
  →必勝法が記載されいているサイトや射幸心をあおるサイトはNG
  →購入できるキーワードにも制限がある

• 消費者金融系のサイト

  →上場企業やその関連企業であればOK
  →上記以外でも「貸金業登録業者である」などを含む
  ５つの条件全てを満たしていればOK

• 異性紹介サービスや結婚情報サービス系のサイト

  →結婚情報サイトでは、料金体系の明示や年齢制限の明示などが必要
  →いわゆる「出会い系」サイトでは年齢確認ページなどが必要

• 医薬品や医薬部外品、化粧品など

  →承認外の効能記載や断定的な表現、不安を与える表現はNG
  →具体的なサイト審査は東京都の基準に従う
  参考資料：「薬事法の施行について」による承認を要しない化粧品についての効能効果の表現の範囲

• 健康食品や健康器具、美容器具など

  →「ガンに効く」など病気の治療または予防を目的とする表現はNG
  →「疲労回復」など身体の組織機能の増強、増進を目的とする表現はNG
  →「1日2個お飲みください」など、医薬的な用法用量の指定表現はNG

…など

Overtureに広告を掲載するには、下記のようなサイト所有者情報が記載されている必要があります。

• 会社名または所有者名
• 所有者の連絡先（メールアドレス、電話番号、問合せフォームなど）

リスティング広告からの誘導先として設定するページは、下記の条件を満たしている必要があります。

• バックボタン（「戻る」ボタン）

ユーザーがブラウザのバックボタンを用いることにより、誘導先のページから1クリックで検索結果ページへ戻ることができなければなりません。

• ポップアップ

誘導先のページには、広告主以外の第三者によるポップアップ／アンダーウィンドウや別画面を表示することはできません。

• 表示できないサイト

作成中のサイトや無効なURLの使用により表示されないページは、審査を行うことができないため掲載できません。

以上、オーバーチュアで広告掲載を始めるための前提事項を見てきました。
詳細については、オーバーチュアの掲載ガイドラインをご参照ください。

9月が終わり、多くの企業では半期の振り返りを行う時期に入っているかと思います。
今回は、SEMと関連性の深いアクセスログのデータ分析を行う際にやってはいけない5つの落とし穴についてまとめてみました。

ここ最近Google Analyticsで他社ベンチマークの指標が出ています。
よくありがちな傾向として他社のデータをみて、「ここの指標まで押し上げるんだ！」などと数値目標を設定しがちですが、各企業ごとに営業戦略の違いや市場における立場の違いがあり、比較は困難です。
データを分析する際は、まずは自社の振り返りからはじめましょう。

アクセスログデータは大量に存在するため、分析を行っても「結局結論が何なのか？」を見失ってしまう場合があります。
分析を行う前に施策の目的、達成指標、あるべき姿を定義してから行いましょう。

企業のマーケティング活動におけるデータは大量に発生します。
達成指標、あるべき姿に対して影響度の低いデータはなるべく除外し、必要なデータ収集を心がけるようにしましょう。

よくあるパターンとして、Webビーコン型の計測ツールを使っているにもかかわらずタグが埋まっていない、またタグの記述方式が違うなどといった問題が散見されます。
サイト上の都合といった部分もあるかと思いますが、正確に計測を実施するために、ログ解析ツールの設定を再度見直しましょう。

目標達成するためには、どの軸でデータを検証していくか？が非常に大切です。
分析を行うスケジュールを設定することで、いつまでにどこまで改善すればよいかを明確にし、次回施策につなげていくことが可能になります。

発見したファクトの原因となる仮説を策定し、改善・活用するための施策を実施、結果を効果測定する。
PDCAサイクルを効率的に行うための運用定義の策定が成功への近道になるのではないでしょうか。

オーバーチュアやグーグルが取り扱っている主な広告媒体はご存じのとおり「検索連動型広告」（=リスティング広告）ですが、これ以外にも実は「コンテンツ連動型広告」というものがあります。

「コンテンツ連動型広告」では、WEBページのコンテンツに合わせて広告が表示されます。
たとえば車について書かれたブログの脇に、中古車販売の広告が表示されるというものです。

オーバーチュアでは「コンテンツマッチ」「インタレストマッチ」
グーグルでは「コンテンツターゲット」「プレースメントターゲット」
という名称で扱われています。

広告表示位置

検索連動型では、検索をしてきたユーザーにのみ広告を表示します。
一方コンテンツ連動型では、WEB上のコンテンツを閲覧中のユーザーにアプローチできるため、プッシュ型広告として認知促進や興味喚起という効果が期待できます。

広告の形式

また、広告の形式は、テキストの他にもバナー・動画等が選択できるため、潜在的な顧客に積極的にアプローチできます。

課金方式

純広告との違いは、課金方式です。
純広告は主に掲載期間やインプレッション回数に対して課金されますが、コンテンツ連動型広告はクリック課金の設定が可能です。
広告がクリックされて初めて料金が発生するため、より費用対効果のバランスを見込みやすくなります。

「キャンペーンに合わせてサイト誘導数を増やしたい」
「短期的にコンバージョン数を稼ぎたい」
という場合に、即効性のある集客施策として使えます。
検索があって初めて広告表示が行われる検索連動型では広告表示回数に上限があり、急激にサイトへの誘導数を増やすことは難しいのです。

また、低額からの広告出稿や、バナーのローテーション掲載が可能なため、コンテンツ連動型広告を純広告出稿のテストケースとして使うこともできます。

オーバーチュアやグーグルというと検索連動型広告が思い浮かびますが、広告の出稿目的やキャンペーン内容に合わせての使い分けが大切となります。

このところオーバチュア、グーグルにおいて最低入札価格についての動きがそれぞれありましたが、その最低入札価格を左右するものでやはり重要なのが広告の品質です。

品質の向上のために様々な施策をされているかと思いますが、効果的な広告を判断する上で重要な広告文テストを実施する際に注意したい点をいくつかご紹介いたします。

広告文テスト実施の際はオーバーチュアは広告最適化のオン、オフが選択できます。
最適化オンの場合はクリック率の高い広告が優先的に配信されてしまうため、広告配信数が均一化がされなくなってしまい同一条件での効果測定ができなくなります。

テストを実施する際はパターンをいくつか作成しますが、その際はいくつもパターンを作成してしまうと結局どの要素が効果的だったのか判定しずらくなります。

例えば下記の場合だと、「割引」と「送料無料」のどちらの訴求が有効だったのかの検証が明確になりません。

--------------------------------------------
Aの広告→「割引」の訴求
Bの広告→「割引」と「送料無料」の訴求
--------------------------------------------

テストを実施する際は上記の場合だと「割引」のみの訴求のパターンでテストを行い、それとは別に「送料無料」のみの訴求のパターンでテストを行うことで効果的な要素がどれなのかの検証結果が明確になります。

以上はテストを実施するうえでの留意点の一部となります。
その他にも見落としている部分がないか、広告文テストを実施する際は今一度テストの手法を確認し、より効率的な品質インデックスの向上を目指しましょう。

リスティング広告の最適化の話になるとキーワード、広告文、LPなど、「サイトの表側の看板」をどのように立てるか？が中心に議論されますが、今回は「どのようなユーザがサイトに訪れているか？」を中心にご説明いたします。

サイトの現状を把握するにあたって2つ重要なポイントがあります。

それは、「何について」把握するのか？
そしてそれを「どのように」把握するのか？ です。

PV、訪問者数、コンバージョン率、等々思い浮かびますが、最初に見るべき数値は「どのようなユーザがサイトに訪れているか？」です。

ユーザの一連の動きを意識しながら数値を確認するには、「プロセス」に分けた上でその全体像を把握することが非常に有効です。

具体的には

1. サイト訪問(何をきっかけにサイトへ訪問するのか？)
2. サイト回遊(ユーザは何を求めているのか？)
3. エントランスページ(どのページから流入するのか？)
4. コンバージョンプロセス(ユーザにストレスを与えていないか？)

この４つのプロセス毎にボトルネックを探し出し、現状の足りない部分をどのようにリスティング広告で補完するか？を中心に議論を進めていくと成功への近道となります。

現在の検索エンジンは「マルチエントランス」対策が求められており、CPAベースに単一指標のみで集客を行うといった対応が難しくなってきております。

サイト内の「プロセス」からリスティング施策を検討することが、今後のリスティング運用では必要になるのではないでしょうか。

先週、オーバーチュアが最低入札価格制度を取り入れたことをお伝えしましたが、8月21日、グーグルは最低入札価格制度を廃止するという発表をしました。

グーグルアドワーズ広告ではこれまで、品質スコアに基づいてキーワード毎に決められる1クリック当たりの最小入札金額を支払わないと広告の掲載ができませんでした。
今後は段階的にこのシステムが変更されます。

主な変更点は以下の3つです。

• 1回の検索ごとにキーワードの品質スコアを評価
• 最低入札価格の廃止に伴うキーワード「非表示」ステータスの廃止
• 最低入札価格にかわり「First Page Bid」の導入

「First Page Bid」とは、グーグルの検索結果画面1ページ目に広告を表示させるにはどれくらいの入札金額が必要かという目安です。

これまではそれぞれのキーワード毎にあらかじめ品質スコアの評価が行われていましたが、今後は、一回のユーザーの検索行為ごとにキーワードの評価が実施されます。

今回の変更により、検索が実施された地域や時間帯も広告評価の基準となります。

たとえば同一のキーワード「バラ」に対して、A社の広告は昼に成績がよく、B社の広告は夜に成績がよければ、グーグルのシステムは昼の検索に対してはA社の広告、夜にはB社の広告を優先して上位に表示するように調整します。
ユーザーが検索を行った地域に関しても同様のことが当てはまります。

これは「ユーザーに合わせた広告を表示する」というグーグルの取り組みです。

広告主側も、ターゲットを絞った広告を掲載することで、リスティング広告のパフォーマンスを上げていくことができます。

8月上旬から、PC版オーバーチュアスポンサードサーチで最低入札価格が変更になりました。
これまで最低入札価格は一律9円（または35円）でしたが、この変更に伴って最低入札価格が動的に変動する形となり、9円（または35円）という最低入札価格は廃止されます。

「あるキーワードで広告を表示させるために必要な入札金額の最低額」が最低入札価格です。
つまり、自分で設定した入札価格が「最低入札価格」を下回ると、そのキーワードに対しては広告が表示されなくなります。

「そのキーワードの価値や関連性に合わせて(最低入札価格を)調整すること」
これがOvertureが発表している今回の変更の目的です。

特に「キーワードの関連性」という部分がポイントとなっていて、「キーワードと関連性の薄い広告の表示を減少させる」ことで検索エンジンの使い勝手を改善することが狙いではないかと推測されます。

主にキーワード自身の価値と、広告の品質の二つで決まりますが、明確な計算式などは公開されていません。
以下、Overtureによる説明です。

• キーワードの価値や重要性
  価値や重要性は、そのキーワードに入札している広告主様の数や入札価格によって決定される可能性があります。
• キーワードと広告の品質
  品質は広告のクリック率を競合他社と相対的に比較するなど、複数の要因によって決定されます。

コンバージョン数上位キーワードに注力した最適化

これまでのような「多少関連性が低いキーワードでも購入する」というやり方は通用しなくなります。
現在獲得の中心となっているキーワードを最適化することで、コンバージョン数を増やす必要があります。

最低入札価格が高いワードに関しては、広告文の改善

最低入札単価を下げるポイントを抑えた広告文の作成が必要になります。

リスティング広告は「量」ではなく「質」で勝負する時代になっていくようです。

リスティングの広告文を作成する際に、Overture、Googleともにタイトルまたは説明文に検索したキーワードを表示させることのできる、キーワードの挿入機能（キーワードインサーション）があります。

この機能を利用することで、商品ごとに広告を変えたい場合に複数の広告を作成する手間が省けるといったメリットや、検索キーワードがタイトルもしくは説明文にボールド（太字）で表示されるためユーザーの目に留まりやすくなるため、クリック率の向上にも有効な手段のひとつとなります。

例えばタイトルにキーワード挿入機能を使用した場合は以下の形で表示されます。

• 「木製ベッド」で検索した場合
  ≪木製ベッド≫をお探しなら○○ショップ。今なら全国送料無料！
• 「ダブルベッド」で検索した場合
  ≪ダブルベット≫をお探しなら○○ショップ。今なら全国送料無料！

しかしここで注意しなければならないポイントがあります。

挿入機能をただ設定しただけの場合ですと、例えば「ベッド　木製」というキーワードでの検索だと、

≪ベッド　木製≫をお探しなら
○○ショップ。今なら全国送料無料！

といった形になり、おかしな表記のまま広告が掲載されてしまいますしユーザーに対してもあまり良い効果を与えることができません。
ですが、実際には上記のような広告も頻繁に見受けられます。

このような事象を防ぐためにOvertureには「代替テキスト」という機能もありこれを設定することで、「ベッド　木製」のようなキーワードで検索したユーザーに対しても

≪木製ベッド≫をお探しなら
○○ショップ。今なら全国送料無料！

という形で表示させることができるようになります。

以上のように、キーワード挿入機能は便利が機能ですが使い方を間違えると逆効果になる場合もあります。

リスティングを運用する際は特定の機能に依存してすべての運用を行うのではなく、その機能を最大限生かして利用するためのこまめなメンテナンスや効果検証、またキーワード等の方向性に合わせた使い分けをしていくことでより効果の高い運用へとつながっていくのです。

リスティング広告は期間限定でバナーなどを表示する広告とは違い、 「出したら終わり」ではなく、真の効果はその後の「運用」によって大きく 異なります。

トライ＆エラーを繰り返し広告テキストやキーワードの精査を続けていく事で、 クリック率は上がり、品質も上がります。 最終的にはクリック単価、獲得単価も少しずつ下がっていきます。

ここではリスティング広告の独自の概念「品質」を高める運用のポイントを 記載します。

リスティング広告で主に品質へ影響与える要素として、

1. クリック率
2. キーワードと広告テキストの関連性
3. リンク先ページの品質

が挙げられます。

上記をいかに他社よりも優位性を高く保てるかが、 運用におけるポイントとなります。

また、品質を高めるためには、

1. 広告グループの見直し
2. 設定キーワードの見直し
3. 広告文の見直し

を基準を設けながら実施を行うことで、 他社よりも効果的なリスティング広告運用を実施することが 可能となります。

キーワード広告は、07年7月のオーバーチュアの新システム（パナマ）導入以降、 他社の品質や入札状況が把握できない状態となり、運用も複雑化しています。 しかし、試行錯誤を繰り返しながら根気強く取り組めば、 数ヶ月後には、驚くほどの改善につながります。

リスティング広告で大きな成果を得るためには、 長期的な指標策定と継続的な改善が必要です。

今回はGoogleキーワードツールのご紹介です。

Googleキーワードツールでは特定のキーワードについての検索数を見ることができます。
「検索数＝市場のニーズ」と考えられるので、自社の商品・サービスカテゴリに対する市場ニーズが見えてきます。

あるウェブサイトのURLを入力すると、Googleシステムがウェブサイトを読み取り、関連するキーワードの候補が表示されます。

自社のサイトがGoogleにどのように読み取れられているのかを把握することで、SEOキーワードの選定にも役立ちます。

また、競合他社など関連するサイトのURLを入力して、競合他社が広告掲載に使用しているキーワードを確認することもできます。

キーワードツールでは、ビジネスに関連のないキーワードを表示する場合があります。
たとえば、切花を販売している場合、キーワードツールにキーワード「花」を入力すると、ツールは、キーワードとして使用したくない「庭」という単語を提案する可能性があります。

この場合「庭」を除外キーワードとして設定すると、関連性の高いユーザーにのみ広告を表示することができます。

[わかりやすい語句] オプションの [類義語を使用] 機能で、似た意味のワードを発見できます。
たとえば、キーワード「ホテル」の同義語として「旅館」や「宿泊」が表示されます。
この機能を使うことで、現在購入しているキーワードから追加購入すべきキーワードが発見できます。

ビッグワードに付加して検索されているキーワードを見ることで、ビッグワード単体で検索された場合の検索意図を読み取ることができます。

たとえば、「ホテル」関連ワードの検索数を調べると以下のようになっています。

ホテル　　　　 13,600,000
ビジネスホテル 823,000
リゾートホテル 201,000
カプセルホテル 90,500

このデータから「ホテル」単体キーワードで検索している人の中では、ビジネスホテルを探しているだろう人が多いことがわかり、リスティング広告やSEOキーワードの選定に役立ちます。

今日のリスティング広告市場動向を鑑みると、大手企業のリスティング導入が普遍的になってきています。

「リスティングの運用が難しい」「手間がかかる」と言われる原因を一概に述べることはできないですが、運用をする際に注意すべき点は誰にとっても共通です。
それは「運用スケジュールや作業内容の明確化をしっかり行う」ということです。

リスティング広告という広告は、キーワードとそれに紐付く広告文の出稿数に制限がなく、追加しようと思えば際限なく追加できます。
ロングテールという概念の浸透もあってか、闇雲にキーワードを増やし、それに連動して広告文を量産している広告主も少なくないのが現状です。

また、キーワードの入札単価やリンク先のURLも無制限に変更できます。
そのため、効果検証なしの変更作業に没頭し、効果の低い作業に大半のリソースを費やしてしまうことも珍しくありません。
気づいた時には他の仕事が全く片付いていない…なんてことはないでしょうか。

だからこそ、リスティング運用を開始する際、まず最初にすべきことは担当する部署や人のリソースを考えた上でスケジュール・作業内容を明確にすることです。
基本はPDCAサイクルに則った落とし込みがベストです。

大まかではありますが、軸をBtoC、BtoBに分けて期間を3ヶ月で区切った場合、下記のスケジュールと作業内容が1つの目安になります。

【BtoC】
0ヶ月目・・・Plan
1ヶ月目・・・Do/Cheack/Action
2ヶ月目・・・Do/Cheack/Action
3ヶ月目・・・Do/Cheack/Action

【BtoB】
0ヶ月目・・・Plan
1ヶ月目・・・Do
2ヶ月目・・・Do
3ヶ月目・・・Do/Cheack/Action

サービスに対する利用者（検索ユーザー）が多い場合は、必要なデータ量がすぐに溜まるためPDCAサイクルの頻度を多くとるようにします。
逆に、サービス利用者や運用予算が少ない場合は必要なデータが溜まりにくいので、ある程度まとまった時点でCheckとActionを行います。

例えば、実際の作業内容では一般的に下記が挙げられます。

PLAN　・・・運用予算、運用目標、出稿内容の確定
Do　　・・・広告出稿
Cheack・・・レポーティング
Action・・・出稿内容の変更・追加、予算・入札額・出稿時間の変更

上記を基本とし、目標に対する現状との乖離を把握して各作業内容をより細かく掘り下げます。
そうすることで理想に近づく運用が可能になります。
もちろん、作業内容を掘り下げた分、比例して消費するリソースを計算し、別途確保することも必要です。

リスティングの運用で疲弊せずに成功する秘訣。
それは、スケジュールと作業内容（作業量）を明確にしたPDCAサイクルによる仕組みを構築することです。

自社独自のPDCAサイクルを持つことで、状況に合った無理のない最適な運用が可能になるのではないでしょうか。

2006年にKDDIとGoogleが提携して以来、NTTドコモとソフトバンクもその動きに追随、急速に携帯TOP画面への検索窓の設置が進みました。

ユーザの検索エンジン利用率も高まり、企業側にとってはますますモバイルの検索エンジン対策が重要な課題となるでしょう。

今回は「具体的にモバイルSEO対策をどのように行えばよいか？」を解説します。

これまでは、携帯サイトへのアクセスアップ方はランキングサイトの攻略でしたが携帯検索エンジンの台頭により、SEO対策が注目されております。
しかし、具体的な対策法が確立しきれてないといったところが現状です。

理由としては

1. 相互リンクを張り合う文化が存在せず、リンクの評価がしにくい
2. 公式サイトと勝手サイトの違い
3. キャリア/端末の違い

などが企業の参入を妨げている要因となっております。

ではどのように対策すればいいのか？といった疑問がわきますが、基本としては、「検索エンジンに嫌われないようなSEO対策」を行うことで利用するユーザーに優しいサイト作りを行うことが必要となります。

【キーワード選定】
SEOを実施する前にリスティング広告を実施し、

• 自社サイトに対するニーズがあるか？
• 検索ボリュームがビジネスとして成立する母数があるか?
• 上位表示することで競合優位性を確率できるか?

を確認します。

【タグ】
『titleタグ』『metaタグ』『strongタグ』をしっかりとキーワードを記入します。
『strongタグ』はiモードでは使えないため、 中央寄せの『center』タグや文字の色の指定で行います。

【ディレクトリ構造】
ページ数が多いサイトの場合は、コンテンツによってページをフォルダへ振り分けるようにしてディレクトリの構成を分かりやすいものにし、ロボットが巡回しやすく、同時にユーザビリティの向上を図ります。

【内部リンク】
サイト内の他のページへの移動をスムーズに行わせるためにユーザーがどのページにいても自分の居場所がわかるようにすることと少なくともTOPページにはすぐに戻れるようにリンクを張るようにします。

【外部リンク】
リンク習慣のない携帯サイトでもYahoo!Googleともに影響はあります。
そのため、「Yahooカテゴリ」の登録や「Yahooカテゴリ」に登録されたサイトから相互リンクを積極的に行うことで被リンクを増やす努力を行いましょう。

かなり骨の折れる作業となりますので、まずは出来るところから始めていくのがベストです。

「サイトを訪問してくれたユーザーの事を第一に考える」事こそが最高のSEO対策なのではないでしょうか。

リスティング運用の施策は、キーワードの順位調整や、広告文のテストなどが中心となっています。
また、ここ最近はランディングページの重要性も見直され始めています。

ここでは、それぞれの施策のもたらす成果について整理してみます。

• クリック数を増加させることができ、コンバージョンも増加する
• 施策にあまり手間がかからない

• クリックコストが増加し、コンバージョン単価が悪化することも

• クリック数を増加させることができ、コンバージョンも増加する
• 比較的簡単にテスト実施が可能

• クリックコストが増加し、コンバージョン単価が悪化することも

• 同じ広告クリック数から、より多くのコンバージョンを獲得できる
• クリックを増加させるための費用はかからない
• よって、コンバージョン単価も改善できる

• ページの改修に費用がかかる

おおまかにまとめると、以下のようになります。

コンバージョン数の拡大→キーワード施策、広告文施策
コンバージョン単価改善→ランディングページ施策

現状のリスティング運用の課題と、自社のマーケティング目標を鑑みながら次に打つべき施策を決めることが大切です。

リスティング運用の際、重要な作業の一つにキーワードの選定があります。

キーワード選定の際はビッグワードからロングテールワードまで、ターゲットとなるユーザーの想定される行動や目的などありとあらゆる可能性を想定し、その後は運用を行ないながら効果の高いキーワードを精査していきます。

しかし、この逆の方法でキーワードを作成することも可能です。

解析ツールの利用や、アドワーズにおいては検索クエリレポートの機能を利用して、実際に検索されているキーワードを確認することができ、そこから想定していなかったキーワードを発見できる場合もあります。

例えば
「車　欲しい」

こういった願望のようなキーワードは見落とされがちですが、まさにユーザーの声が反映されたもので、コンバージョンにつながる可能性の高いキーワードとなります。

また、最近ではアドワーズにおいては数分前まで遡って検索クエリを参照し、よりユーザーの行動に即した広告を配信していくテストが実施されていることが明らかになっています。

ピンポイントのキーワードをいかにして見つけられるかということが今後はますます重要になってくるでしょう。

レポートなどを見る際は、コストやCTRなどのチェックはもちろん重要ですが、検索されたキーワードをユーザーの心の声として見てみるのも大切な作業となるかもしれません。

ここ最近Googleの動きが活発です。

米Googleが、検索キーワードの傾向などを調べられる「Google Trends」の機能強化を6月10日に発表し、表示されたグラフのデータをスプレッドシートに取り込めるようになりました。

Google Trendsは、あるキーワードについて、国別や都市別に検索が行われたトレンドを表示するサービスで、2004年以降の検索ボリュームの推移をグラフで表示し、期間を特定することも可能です。
カンマで区切った複数のキーワードを入力すれば、同一グラフ内でトレンドを比較できます。

最新版ではこれらデータをcsvファイルに書き出せるようなり、ほとんどの表計算アプリケーションで開いて利用することができます。

さらに6月20日には、Google Trendsに特定のサイトのユニークビジター数とサーチ状況の推移を閲覧できる“Trends for Websites”というツールが追加され、Ad Plannerまで追加されました。

日本でもビデオリサーチやネットレイディングスなど、視聴率データを元にしたマーケティングプラン、メディアプランが構築されいましたが、今後は、Googleのデータに基づいたマーケティングプラン、メディアプランが展開されていく可能性があります。

マーケターの必要なスキルセットも今後、Googleのツールを万能に扱えるなどという項目も増えるかもしれません。

昨年6月のオーバーチュアの新システム導入以後、 品質インデックス（品質スコア）がリスティング広告の運用成果に大きな影響を与えるようになっています。

そんな中で各社が力を入れているのが「広告文のテスト」です。
ある一つのキーワードに対して複数の広告文をローテーションで掲載することで、 どちらの広告文が効果的なのかを判断します。

その結果の判断において気をつけるべきポイントがあります。

●クリック率のみを見て、広告文テストの結果を判断していませんか？
「広告文のテストをしたのだから、よりクリックされた広告文を採用する」
というのは一見理にかなっているように思えます。

しかし、その先の「コンバージョン数」まで考慮に入れると判断が変わる場合があります。
つまり「クリックはされるけどコンバージョンにまで結びつかない広告文」があるのです。

タイトルでユーザーの興味を惹くようなキャッチーな文言を設定すると、 クリック率はあがるのですが、その後ランディングページでユーザーが離脱してしまいます。
そうなると費用はかかりますが成果が上がりませんので、広告の費用対効果は悪化します。

対策は２つあります。
対策１：広告文テスト結果の判断をする際、コンバージョン数まで考慮に入れる
対策２：ランディングページを改善し、「キャッチーなコピーで連れてきた
　　　　ユーザー」をコンバージョンまで導けるような導線を作る

取り急ぎは、対策1で対応が出来ます。
ただ、せっかく多くのユーザーを連れてくる広告文見つけられたのであれば、 対策２を施すことにより、最終的なコンバージョン数を増加できるでしょう。

6月9日にヤフーJAPANの検索エンジン「YST」において、検索エンジンアルゴリズムが大幅に変更されました。 そこで、今回のアルゴリズム変更について、調査をしました。

結果、全体としてサイト内施策を対応しているサイトが、堅調な順位結果を維持するケースが多く見られました。

検索を行う際にアクセスするヤフー側のサーバによって、（大別すると）異なる二つの検索結果が存在しています。

＜パターン１＞
１）サイトのHTMLソース内の「meta　descriptionを重視」
　　Titleよりもmeta descriptionにキーワードが記載されているかを重視している
　　傾向が見られる。
２）英語は、半角と全角で検索結果が異なる。
３）BLOG評価が高まっている。
　　上位表示されているサイトのバックリンク（被リンク）を確認すると、
　　BLOGサイトからのリンクが出てくる。

＜パターン２＞
１）サイト内のHTMLソース内の「titleを重視」
　　従来どおり、titleが重視され、meta descriptionは補完的な役割の傾向が見られる。

―現時点での対策―
対策はいくつかありますが、ここでは以下の３つの対策(特に内的施策)を前もってすることにより、どちらのパターンで表示されても良好な順位を維持できるのではないかと考えられます。

１）title：titleタグにはSEO対象キーワードをしっかりと記載するようにいたします。
２）meta：KW、descriptionともに、しっかりとSEO対象キーワードを盛り込みます。
　　また英語系のSEO対象キーワードは、半角＆全角を分けて盛り込む。
３）アンカーテキストリンク：英語は全角、半角の両方に対して
　　アンカーテキストリンクを実施するようにいたします。

―まとめ―
現在、前出した２パターン程度の検索結果が見受けられます。
現段階では、どちらが更新後の確定版として残るか判断がつかない状況ですが、今後の傾向としては＜パターン１＞が採用されていくと推測されます。
SEO施策において内的施策の割合を高めるための過渡期となっているのではないでしょうか。

リスティング広告を始めるに当たっては、様々なことを決めなければなりません。
どのキーワードを購入するのか、広告文コピーはどうするのか、リンク先ページはどこに設定するのか、等々。

しかし、事前のシミュレーションと寸分の狂い無く実際のリスティング広告の結果が出ることは稀なことだと言えます。
誤解を恐れずにいえば、リスティング広告とは「始めてみないとわからない」広告なのです。

そんなリスティング広告をプランするに当たって本当に重要なこととは、

• 目標となる指標（KPI）を明確にすること
• 運用改善（PDCA）サイクルを明確にすること

です。

まず、目標が不明確ではプランの立てようがありません。
サイトへの集客数なのか、獲得・申込数なのか、とにかく目標指標は明確に設定する必要があります。

次に、その目標を達成するに向けて、どのような運用改善サイクルを構築するのかがポイントとなります。
広告開始後、実際に当初のプランどおりに行ったのか、行かなかったのか。
行かなかったとしたら何が阻害要因で、どのような改善策が打てるのか。
レポートフォーマットや各種レポートにおいてみるべきポイントを事前に明確化することで、しっかりとした運用改善サイクルを確立する必要があります。

リスティング広告では、事前のプランばかりに目を奪われず、開始後の改善サイクルについても検討しなくてはなりません

昨年の7月に、品質インデックスという指数がOvertureに導入されました。
（Googleでは同様の仕組みを既に導入済みでした。）

品質インデックスとはその名の通り、広告の「品質」を図る指数です。
すべての広告がOvertureからの評価を受けて、品質インデックスを与えられています。
（品質を図る基準は広告の「クリック率」が中心となっています。）

そしてこの品質インデックスは、広告の掲載順位に影響を与えます。
広告の掲載順位は「お金（キーワードの入札金額）×品質インデックス」で決まるのです。

つまり、キーワードの入札金額が同じであれば、品質インデックスが高い広告が上位に掲載されますし、入札金額では負けているけれど品質インデックスが高いから表示順位が上ということも考えられます。

ではこの「品質インデックスを用いた掲載順位の決定の仕組み」はユーザー、Overture、広告主にとってどのようなメリットをもたらすのでしょうか。

ユーザーにとってのメリットは明確です。
品質インデックス（≒クリック率）の良い広告が上位に表示されるわけですので、自分に合った広告が上位に表示される確率がより高くなります。

広告主にとってのメリットは「好循環」が発生することです。すなわち、

品質インデックスが上昇 → 掲載順位上昇 → クリック率上昇 → 品質インデックス上昇 → ・・・・・・

逆に「好循環」に乗れなかった企業にとっては「悪循環」です。

品質インデックスが低下 → 掲載順位低下 → クリック率低下 → 品質インデックス低下 → ・・・・・・

つまり広告主にとっては、勝ち組・負け組がはっきりと分かれる仕組みといえます。
勝ち組になるためには、広告文作成方法などのノウハウも重要ですが、それと同じくらい大切なのが、いかに消費者に支持される魅力的な商品を開発出来るかということです。
商品自体の魅力と広告の関係は、広告技術が進化しても変わらないようです。

インターネットでは「パレート（20：80）の法則」では無く「ロングテール」。

アマゾンが注目を集めた時期に「ロングテール」という言葉が流行しました。
リスティング広告も例外ではなく、キーワードを大量に買って検索数の少ないワードから獲得を上げるという手法が多くとられました。

では実際の現状はどうなのでしょうか。
弊社データを参考に検証してみます。

【商品数が少ない場合】
獲得数上位20％のキーワードが、全体の獲得のなんと95%を占めています。
では、商品数が多い場合はどうでしょう。

【商品数が多い(EC系)の場合】
獲得数上位20%のキーワードが、全体の64%の獲得を占めています。
ここではやはり「パレート（20：80）の法則」は崩れているといえるかもしれません。

いづれにせよ、「ひたすらキーワード大量購入」という時期は既に終わっています。
自社の商品・サービス特性を見極めた上で獲得上位のキーワードの最適化と、良質な仮説に基づいたキーワード追加をバランスよく行っていく必要があります。

このMembers Onlyでは定期的にSEM（検索連動型広告）についてのコラムを掲載していきます。
第1回はリスティング広告の2大プレーヤーであるオーバーチュアとグーグルに関するお話です。

検索連動型広告という仕組みを開発したのは、オーバーチュアの前身である米国のGoto.comという会社です。
その後、検索連動型広告市場にグーグルが参入、圧倒的な技術力でオーバーチュアを逆転し、世界の検索連動型広告市場を席巻しています。

では日本の状況はどうでしょうか。
シェアとしては、パートナーにYahoo!を持つオーバーチュアがグーグルをリードしていますが、技術面ではやはりグーグルが上回っているようです。

例えば・・・

約1年前の2007年7月にオーバーチュアのシステムが「Panama」へ移行しました。
この際の大きな変更点として、広告掲載順位の決定方法が、「入札額が高い企業が上位表示」から「品質インデックスが高い企業が上位表示」へと切り替わりました。
これは明らかにグーグルで導入済みの「品質スコア」による掲載順位決定を意識したものです。

また、オーバーチュア・グーグルともにコンテンツマッチ（コンテンツターゲット）広告サービスを提供しています。
ただ、グーグルでは広告配信先詳細レポートが出るのに対し、Overtureでは詳細レポートが見れず、効果検証は難しくなっています。
ただし検索数で見る媒体力としては、Yahoo！をパートナーに持つオーバーチュアがグーグルを上回っています。
またYahoo！ユーザーはコンバージョンまで到達しやすいとも言われており、リスティング広告の運用においてはオーバーチュア・グーグルの特性の違いを理解することが必須となっています。

今後はオーバーチュアが親会社のYahoo!Japanと協力するなどして、グーグルに先手を取った広告の仕組みや広告配信技術を打ち出せるのか注目されます。