TechWave 湯川鶴章氏×弊社執行役員 原裕によるこれからのソーシャルメディアを考える連載企画が今月からスタート。
弊社の勉強会やセミナーで講師をしていただいているTechWave 湯川鶴章氏のソーシャルメディアの潮流と原のAre You Ready for Social Media Marketing Era？を合わせてお楽しみください。

オンラインマーケティングが大きく変化しようとしている。恐らく数年に一度の大きな変化が今起ころうとしているのだとわたしは思う。その変化の震源地は世界最大のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）米Facebookである。Facebookが自らの技術、データのかなりの部分を公開することによって、Facebookの人間関係をベースにした情報の流れがウェブ全体のインフラになる可能性が出てきたのだ。もちろんFacebookはまだほとんど日本では普及していないし、今後普及するのかどうかも分からない。ただFacebookの目指す方向性がウェブのこれからの方向性であることに多くのIT関係者は気づき始めた。日本のウェブ企業、マーケティング企業も同様の方向に動く可能性は大きい。そういう意味で、Facebookの動向から目が話せない。

Facebookがどのようなサイトなのか、実は登録して中に入ってもよく分からない。多くの人と友人関係を結んで、そういう人たちと一緒に活発に活動しないとFacebookの実態はなかなか分からないのだと思う。感覚的には、Twitterとmixiの中間と考えていいだろう。日本でもmixiやGREEなどのSNSがTwitter的なミニブログサービスに乗り出しているが、Facebook上ではこのTwitter的なサービスの部分がより活発になっている状況だ。
Twitter同様に、Facebookユーザーも自分の関心事を140文字以内でつぶやく。今、どこにいて、何をしたいか、何を食べたいか、何を買いたいか、というマーケターにとっては喉から手が出るほどに欲しい情報の宝庫になっている。しかもそうした情報をつぶやいているユーザーの総数が5億人。驚異的な数字だ。これがFacebookの最大の強さである。
Facebookはユーザーの嗜好をより明確にするために「like」ボタンを設置した。日本語では「いいね！」ボタンと訳されている。他のユーザーの出す情報が気に入れば「いいね！」ボタンを押すわけだ。どのユーザーがどの商品や情報に関心があるのか。それがほぼリアルタイムで分かる。5億人のデータを集計するだけでもかなりのマーケティングデータになる。
Facebookはこの仕組を、自社サイト以外にも拡大しようとしている。サードパーティのサイトでも「いいね！」ボタンを設置できるようにしたのだ。例えば衣料大手の米リーバイスのサイトが分かりやすい。
リーバイスのサイトにアクセスするとサイト上の全製品に「いいね！」ボタンが付いている。またボタンの横には数字が表示される。この商品の「いいね！」ボタンを押したFacebookユーザーの数だ。この数字でこの商品がどれだけ人気があるかが分かる。
同サイト上のFriends Storeにアクセスすると、Facebookの友人の中で人気にある商品がリストアップされている。同じ商品を気に入った友人間でやり取りが始まる可能性もあるし、友人の中で人気の商品を購入しようという動機になるかもしれない。これまで個人的な行為だったネット上の購買行為が、よりソーシャルなものに変わるわけだ。人間関係を通じて情報が流れ、人間関係を通じて消費活動を促進するわけだ。
まだこの仕組みがスタートして1月ほどしかたっていないが、導入したサイトではFacebook経由のアクセスの流入が急増しているようだ。例えば、米テレビネットワークのABC Newsでは250％、カナダの全国紙The Globe and Mailは80％とそれぞれ増加、ビデオサイトのIMDb.comは2倍になったという。
結果が出始めたので導入するサイトがさらに増えており、Facebookによるとリリース後3週間で導入したサイトは10万サイトを超えたという。
これらのサイトから「いいね！」ボタンに関するデータがFacebookに集まってくるわけだ。Facebookのユーザーの多さが導入サイトを増やし、導入サイトの多さがオンラインショッピングをよりパーソナル、よりソーシャルなものに変えようとしているわけだ。
もちろんFacebookの行く手には、プライバシー問題が立ちはだかる。今後さらなる拡大を続けることができるのかどうか予断を許さない状況だ。
また日本ではFacebookはほとんど普及していない。日本法人を設立したが、普及に向けてどのような手を打ってくるのかまだ見えない状況だ。またmixi、GREE、はてな、モバゲータウン、Twitterは、どう迎え撃つのだろうか。友人関係をベースにしたコミュニティーという意味でFacebookに一番近いのがmixiということになるが、mixiはサイト内の人間関係の活性化を目指す段階で、まだそれをサードパーティーに公開するという方向性は示していない。
米国ではFacebookが、「いいね！」ボタンでECサイトをよりソーシャルなものに変え、Facebook Creditsで決済の仕組みを大きく変えようとしている。Facebookのような社会インフラになるようなソーシャルメディアがまだ日本に存在しないため、米国の変革の波が日本に押し寄せるまでにはまだまだ時間がかかるだろう。だが少なくとも変革の方向性は、うかがい知ることができる状況になってきている。

企業にとってソーシャル・メディアは正直やっかいなものではないでしょうか？
少なくとも広報担当者の多くはそう思ってらっしゃるのではないでしょうか？
メンバーズのクライアントは、常にこういう新しいマーケティング手段（メディア主体の話でなく）に積極的に取り組み、競合の一歩先をリードするクライアントが多いのですが、今回ばかりは、そもそもどう活用すべきか、また、活用方法を見いだせたとしても、なかなか経営層に理解してもらえず、一緒にどう突破するかを考えたりしているケースが増えてきています。

一方、アメリカではP&Gやコカ・コーラのような大企業が積極的にソーシャルメディアに対峙し、消費者の話や意見を聞くために様々な手段でソーシャルメディアに出向いて行き、いわゆる傾聴やコラボレーションを実行しています。
もともとラルフ・ネーダーのように消費者のリーダーみたいな人がいて、企業に対して歯に衣を着せぬ勢いでものいう風土もあるのでしょう。しかしながらその展開はかなり確信犯的です。NokiaやP&Gのプレゼンテーションを見れば、いかに本気でこの大きなうねり（グランズウェル）に対峙しようとしているかが分かります。

メンバーズは創業から15年、常にクライアントの成果向上に関して、新しいグランズウェルをクライアントより先に理解し、成果向上の手段としてのソリューションをご提供してきましたが、今回のうねりは単なるテクノロジーでなく、企業のマーケティング活動のみならず企業活動そのもの、例えば商品開発やCSに関わってくる、非常に大きな提案課題だと考えております。

メンバーズが近々立ち上げるソリューションとして

• ソーシャルメディアガイドライン・ポリシーの策定、担当者へのトレーニング
• 企業幹部や関係者への有識者によるソーシャル・メディアの社内セミナー
• Facebook活用支援
• 商品・サービス・コメント収集機能

などをご提案する予定です。

And one more thing……

Adwords管理画面に突如現れた、“サーチファンネル”。
すでにお気づきの方も多いかと思いますが、今まで見えにくかった「コンバージョンに至った過程」を詳細に分析することが可能になりました。

ファーストクリック分析レポートの使用例は下記になります。

最初に検索したキーワードとクリックした広告がそのままコンバージョンにつながるとは限りません。
そこで、ユーザーの興味を引く最初のきっかけとなった広告と、そのキーワードはなにかを探ることができます。

従来ならば「このキーワードは全然コンバージョンが発生しないから、削除してしまおう」と判断されるようなキーワードが、実はコンバージョンにつながるお宝キーワードであった、なんてこともありえます。

そのお宝キーワードを元に語句を増やしたり、掛け合わせワードを作成して新キーワードのテストを行ってみるのもよいでしょう。

上記はあくまで一例ですが、他にも、最初に広告をみてからコンバージョンに至るまでの時間や、コンバージョンを達成したユーザーが最後にクリックしたキーワードのレポートを出すことも可能です。

今まで見えなかったコンバージョンに至る過程をより詳細に分析することで、新たなユーザーインサイトを見つけるための手掛かりになるといいですね。

http://adwords.google.com/support/aw/bin/answer.py?hl=jp&answer=173376

Yahoo!では見ることができる「アシスト」機能ですが、Googleでもデータを閲覧することができるようになりました。

このデータによって、ビッグワードなど、直接のコンバージョンは少なくても他キーワードへのアシスト効果の高いキーワードを発掘できるようになります。

特に、検討期間が長かったり、購買単価が高い商材などは、一つのキーワードでコンバージョンをしているだけではないことが多く、複数のリスティング広告を踏んで、最終的にコンバージョンに至っているケースも多々あります。
『コンバージョンパス』にどう絡んでいるのかを検証することも大切な要素の一つと言えるでしょう。

現在の検索連動広告では、”単にコンバージョンが発生した”という理解だけではなく、結果が導きだされるまでの過程も重視していかないと、検索領域で競合に勝っていくことはますます厳しくなっていきます。

ただし、これらのデータはあくまで補助的なデータです。
アシスト数が数件しかないのに固執してしまっては本末転倒ですし、そもそも必要がないデータの場合もあります。

多くの情報の中から、着目すべきデータを取捨選択していき、自社の目標からズレがないように運用していきたいですね。