SEMコラムVol.49
アフィリエイトサイトと上手に付き合うリスティング対策
株式会社メンバーズ メディアマーケティング事業部 大藤 宗一
リードや売上を増やす場合、アフィリエイト広告を実施することはとても有効な手段ですが、運用の仕方を間違えると自社で行っているリスティングの効果を下げる場合があります。
今回は、リスティング運用を効果的に行うために、アフィエイトサイトに対してどんな注意を払えばよいかをまとめます。
指名検索まわりの出稿を制限する
こちらはすでにアフィリエイトを実施されている方は、実施済みの方も多いと思いますが、自社の指名検索(自社名/商品名)まわりのキーワードのアフィリエイトサイトの購入を制限しましょう。
基本的に、自社名や商品名検索の場合、検索結果はすでに自社サイトが上がっている場合が多く、アフィリエイトサイトに対してコストを支払うとダブルコストになりコストの無駄遣いといった事も生じる場合が多いです。
また、もし購入させる場合にでも、必ず自社サイトとアフィリエイトサイトとの区別がつくように説明文に(提携)と入れさせるなどの工夫を行いましょう。
「獲得」ができるキーワードのチェック
特に、リード獲得系(資料請求など)のリスティングを実施する場合、獲得の中心になるキーワードのチェックは重要になります。
以前からではあるのですが、特にここ最近ビックキーワードに対しての特定のアフィリエイトサイトの入札が非常に多いです。
「キャッシング」キーワードに関しては、Yahooではなんと1~6位まで同一の企業が入札を行っている状況です。
また企業サイトと比較し比較系のアフィリエイトサイトはクリック率も高く、応札してもコスト高になる場合が多いので、中心となるキーワードは必ず検索結果にアフィリエイトサイトがあるかどうかのチェックを行いましょう。
アフィリエイトもリスティングも費用対効果の高い媒体ではありますが、使い方を間違えるとコスト高になるケースが多いです。
使い分けや管理をしっかりと行い、効率的な運用を実施しましょう。
SEMコラムVol.48
何かが生まれる?Yahoo!ラボ
株式会社メンバーズ メディアマーケティング事業部 植木 耕太
Yahoo!が新サービスの発展を図るプロジェクトとして「Yahoo!ラボ」というサイトを立ち上げました。
今回のコラムでは、その中からリスティング運用に役立ちそうな二つの機能をご紹介します。
「サーチのなかみ - 性・年代別」
特定のキーワードについて、検索しているユーザの性別や年代がわかるというサービスです。
例えば、キーワード「初音ミク」では男女の検索がほぼ半々で(少し意外ですね)、年代で見ると小中高生と会社員による検索がそれぞれ37%、36%を占めています。
また、検索が行われる時間帯も分かりますので、ユーザ像の仮説立てのデータとして使うことができます。
キーワードの裏にいるターゲットを知ることで、広告文の作成にも役立てることができそうです。
現時点では任意のキーワードで検索ができないので、是非、正式リリースまでつなげていただき、いろいろなキーワードの「なかみ」を見てみたいところです。
「Rerank」
いつもどおりに検索を実行すると、通常の検索結果に加えて、右側の枠内に検索結果内から抽出されたキーワード群が表示されるという機能です。
また、表示されたキーワードの中から、特定のキーワードを含むサイトについて順位を並べ替えたり、逆に特定のキーワードを含むサイトを削除することができます。
右側に表示されるキーワード群は、インターネット上のコンテンツを表しているので、それをユーザの興味ととらえてキーワード追加につなげることもできるでしょう。
これまでベータ版でのサービスリリースといえばGoogleでしたが、Yahoo!も積極的に公開を始めたようです。
このような最新の機能をいち早くキャッチアップすることで、競合他社に先手を打った施策展開が可能になるでしょう。
SEMコラムVol.47
一週間で20倍。市場を読み解く急上昇ワード
株式会社メンバーズ メディアマーケティング事業部 金澤 大輔
2009年4月の報道以降、未だ世界中を騒がせている新型インフルエンザですが、関連ワードの検索数は前週比で20倍に上った(※1)というデータがあります。
日本でもマスクが品薄状態になったというニュースは記憶に新しいかもしれませんが、実際に“マスク”の検索数も飛躍的に上昇しました。(※2)
また、少し前では“定額給付金”の検索数も急上昇しました。
\12,000で買える商品を扱う旅行会社等が積極的に広告を出しているようです。
検索数とはまさに市場のトレンドをダイレクトに反映している数字だということがあらためてわかります。
こういった急上昇ワードを把握するためには、常にニュース等で最新の情報を把握しておく必要があることは言うまでもありません。
時事的なワードの検索が伸びる期間は限られています。
コンテンツの用意・広告文の作成・キーワードの購入を速やかに行うことで特需的なチャンスを掴みましょう。
一方で、シーズナリティのあるキーワードは事前の対策が可能です。
たとえば、“海外旅行”や“ボーナス”等ある程度年間で検索ニーズの高まる時期が決まっているワードです。
こういったワードは、検討期であるおよそ1ヶ月~2ヶ月前から検索数が伸び始めるはずです。
前年のデータがある場合はそれを参考にするとよいでしょう。
冒頭の例で使用したGoogleトレンド等のツールを使うのも良いかもしれません。
過去の売上データやマーケティング調査結果だけではなく、キーワードの検索数が今後マーケターにとって重要な指標となっていくのではないでしょうか。
※1 参考記事:SEMリサーチ「新型インフルエンザ関連の検索数、1900%増 - comScore調査」
※2 参考情報:Google トレンドで「新型インフルエンザ,マスク,ウイルス」と検索
SEMコラムVol.46
他社のPVがまる見え?
Google Ad Planner日本市場対応
株式会社メンバーズ メディアマーケティング事業部 大藤 宗一
今回は、日本市場にも対応していて話題になっている、Google Ad Plannerについて取りまとめてみたいと思います。
Google Ad Plannerは、広告主が出稿先を検討するツールです。
URLを指定すると、そのサイトのページビュー(PV)、ユニークユーザ(UU)などの数や、そのサイトを見ているユーザの性別・年代・学歴・年収などの属性が表示されるものです。
データ元は、
- グーグル検索の情報
- Google Analyticsでオプトインされた情報
- グーグル以外の消費者パネルの情報
- グーグル以外の市場調査データ
となってます。
ただし、サイトが一定数のトラフィックを満たしていない場合や、robots.txtでグーグル検索のロボットを禁止している場合、サイトの質がグーグルの基準に満たない場合などは、このツールでも情報が表示されません。
今までだと、ビデオリサーチやneilsen/netratingsなどの有料ツールやalexaなどで調べていたデータになります。
Google Ad Plannerのいい所
- 利用料金は無料。操作が簡単
- パネルデータデータ量が多いので、クロス集計の際、より信用性の高い数値になる
- GoogleアナリティクスとのAPI連携により、「クライアント専用」プランニングが可能
- WordPressを利用しているユーザは、plug inを使ってサイト上で公開できる
- Googleコンテンツターゲットの出稿フォーマットがわかる
Google Ad Plannerではできないこと
- 出稿枠・量の調査などはできない
- 趣味などのクロス集計はできない
- 媒体の出稿金額はわからない
- 重複分析ができない
- 競合出稿調査ができない
ちなみに、業界のとある事情により日本市場では正式にリリースされていませんが、Google Ad Plannerによって、精度の高いプランニング、メディアの自動出稿など既存のメディアバイイングフローを変わる可能性があるかもしれません。
SEMコラムVol.45
重要性を増す複合キーワードの追加
株式会社メンバーズ メディアマーケティング事業部 植木 耕太
リスティング広告運用において重要なウェイトを占めるキーワード。
リスティング広告の集客の窓口となるキーワードを増やしていくことで集客数の増加が見込めます。
しかし、このキーワード追加をきちんと行えている広告主は、意外に少ないかもしれません。
キーワード広告とは運用方法は大きく異なりますので、実際に見てみましょう。
では、ユーザーが入力するキーワードや広告の表示状況はどのように変化しているのでしょうか。
入力検索ワードの語数は増えている
2003年時点では1ワードでの検索が最も多く全体の29%を占めていたのに対し、2007年になると2ワードでの検索が32%、3ワードでの検索が27%と増加し、1ワードでの検索は約半分の15%へと低下しています。
※参考記事:SEMリサーチ 「2~3ワードで検索するユーザーが過半数」
これはユーザーのリテラシー向上を反映したもので、インターネットの普及がさらに浸透するにつれてこの傾向はさらに強まっていくでしょう。
広告が表示されない検索キーワードが増えている
07年から09年にかけて、検索のボリュームは68%増えている一方、広告が表示される検索結果は約20%減少しています。
※参考記事:Ad Innovator 「Google AdWordsの限界」
つまり広告の表示枠は増加しているのに、広告主がその増加を生かし切れていない傾向が伺えます。
新商品に投入に合わせたキーワード追加は当然行うとしても、グーグルキーワードツール等を用いてそれ以外のタイミングでも随時、増やしていく作業が必要です。
